大学教授になるのは難しい？大学院生のうちにできることは？条件や給与を解説

近年、多くの学生が大学に進学するようになった中、将来の職業の一つとして大学教授を目指す人も多くなりつつあります。

そこで今回は、大学教授について以下の内容でまとめました。

・大学教授になるための段階とは

・大学教授の仕事内容

・大学教授になれる確率は低い

・大学教授の平均年収

・大学教授になるために大学院生のうちにやっておくべきこと

博士課程に進むか迷っている、大学教授を目指しているが将来が不安だという人は、ぜひ記事の内容を参考にして頂ければと思います。

大学教授になるための段階とは

大学教授になるためには、それに準ずる職務を経験することが必要となってきます。

現在では、（助手）→助教→講師→准教授→教授の順で職務の階級が決まっています。

それぞれの職務について紹介します。

助手

大学における助手とは、一般的に教授および助教授の職務を助けることを職務としている職員を言います。2007年の学校教育法の一部改正により旧来の「助手」は、自ら教育研究を行う「助教」と研究の補助などを主な業務とする「助手」に分化されました。

修士課程を修了し、博士課程に進んだ学生が研究室の事情でスタッフとして雇われる形となると、「助手」のポストに就くことになります。

助教

助教は、学生に対する研究指導、自らの研究に従事する職員のことを指します。現行の学校教育法では、教授、准教授、講師の次の階級に位置しています。

博士課程修了と同時に助教に就く人もいれば、ポスドクを数年務めてから助教のポストに就くなど様々です。

助教は助手と異なり、教授や准教授の研究、講義の補佐をする義務は無く、講義を行える専任教員の一人としてカウントされるようになります。しかし、理系の一部の学問分野では講義を担当できない大学もあります。

講師

大学における講師は、教授、准教授に準ずる職務です。一般的には助教が昇進して講師となります。講師は教育や研究事情に応じて、教授の職務を助ける場合もありますが、講座制を取る大学が少なくなっている今日では、研究指導や自らの研究に従事することが職務のメインとなっています。

講師は一般的に年齢に幅がある職務であるため、具体的な年収を示すのは難しいですが、だいたい助教の年収＋50～100万円と言われています。大学によって多少の差はあるようです。

准教授

准教授は、教授に次ぐ教員の職務となっています。2007年以前は助教と呼ばれていましたが、学校教育法の一部改正により、助教授に替わる職位として定められました。准教授は、助教や講師を経て昇進することで就くことが出来る職務となっています。

准教授の年収は、令和元年の労働厚生省賃金構造基本統計調査によると、平均で872万円と言われています。ただ、この数字は平均年収なので、国公立大学、私立大学で多少の差があります。准教授ともなると大学内部でのポストの他に招待講演などの講演料なども入るようになるため、プラスαの手当が入ることが一般的です。

参照：賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

教授

教授は、教育機関や研究機関における指導的な立場にある者の職階を言います。教授となるためには、たいていの場合博士の学位を取得していることが必須要件となっており、加えて研究上での業績が必要となってきます。

教授ともなると、研究科長や学部長などの大学内のポストに就任するようにもなります。順調に出世すると、最終的には学長に就任するケースも珍しくありません。

大学教授の仕事内容

大学教授の仕事内容とはどのような職務があるのでしょうか。仕事内容に分けてご紹介します。

研究

大学教授の仕事と言えば、研究です。多くの場合、研究室には学部、修士、博士いずれかの学生が所属しており、実験の多くは学生が行います。

その総指揮を執っているのが教授になります。研究方針や研究のアドバイスなど、一般的な会社の管理職の様な立ち回りをしています。また、科研費などを受給するための書類の作成、研究報告、研究費の管理等も大学教授が行うことが多いです。

積極的に学会に参加し、自分の研究を発表していく必要もあります。研究成果を論文にまとめたり、英語での口頭発表なども実績として積み重ねていく必要があります。

授業（講義）

大学教授の仕事内容として一番に思い浮かぶのは、大学の講義ではないでしょうか。大学の講義は、教授が自身の専門分野を担当することが多いですが、稀なケースで未経験の分野の講義を任される場合もあるようです。

招待講師として他大学で講義を受け持つ場合や講演会での講義などをする場合もあります。その際は、非常勤講師として他大学に行って講義を行うことになります。

大学内のポストでの職務

教授の場合、大学内でのポストの職務に就く場合があります。例えば研究科長や専攻長、学部長などです。最上級だと学長に就任する場合もあります。これらの職務に就くと、研究室内だけでなく、より広い範囲を管理することになります。

大学教授の平均年収

大学教授の平均年収は、国公立大学で1,000～1,200万円、私立大学で1,000～1,500万円と言われています。基本給が高いうえに、有名な教授ともなると招待講演による講演料や著書の出版による印税、大学内でのポスト手当なども多く入るため、大学教授の年収は一気に跳ね上がります。

医学部の大学教授の年収は、大学教授の平均年収よりも高いと言われています。これは本給以外の手当が多く付くことが理由のようです。

また、薬学部の大学教授の平均年収は1,300～1,400万円と言われており、こちらも一般の大学教授の平均年収よりは高い水準となっているようです。大学教授や准教授クラスになると1000万円プレイヤーがグッと近づくことになります。

日本の大学教授の年収は海外の大学教授の年収と同程度のようですが、海外の名門大学の大学教授と比べると日本の大学教授の年収は低い傾向にあります。

また、大学教授の定年は65歳までのところが多く、定年まで高給を得ることが可能です。

参照：大学病院の教授、本給は“公務員並み”でも年収2000万円超えのカラクリ

大学教授になれる確率は低い

ただでさえ優秀な人材が集まっている大学の中で、さらに高みを目指す人たちの集まりともいえる大学教員の中で、最高位の大学教授になれる確率はかなり低いと言えます。その理由をご紹介します。

募集自体が少ない狭き門

大学教授になるためには、まず大学教員の第一歩として助教になる必要があります。そのためには、大学教員の採用に勝ち残らなくてはなりません。

しかし、大学教員は毎年募集しているわけではありません。しかも、自分がやりたい研究を行う研究室を構えている教授が人員を募集していないといけません。

また、募集しているポジションの対象者が現在の准教授に限られている場合があるなど、募集要件を満たそうとすると非常に難しく、そもそも大学教員として採用される機会も少ないため、大学教授になれる確率は非常に低いと言えます。

自分が博士課程で所属していた研究室でそのまま助教になるケースもあるようですが、教授からの信頼を勝ち取る必要があるなど、現実は簡単ではないようです。

ポストの空き次第

大学のポストが空いているかどうかも非常に重要となってきます。もちろん研究成果や論文の投稿本数も重要となりますが、ポストが空いていないことには大学の教員にすらなれないということです。

大学が設置する研究室には数の限界があります。そのため、退官する教員が居ない限り、ポストに空きが生まれないのです。自分の専門分野のポストが空いているのを見つけるのは至難の業かもしれません。

社会人から目指せるのか

社会人からでも大学教授を目指すことは可能です。大学教授になるためには、博士号を取得することが基本的には必須です。一方、芸術分野やスポーツ分野等では顕著な業績を残した人物が博士号を持たずに教授職に就くこともあります。

修士課程を修了後、一般企業に就職した場合でも、社会人ドクターとして博士号を取ることは可能です。理系大学院を修了し就職した場合、企業側が社会人ドクターを勧める場合もあります。

社会人として博士号を取得し、大学教員として採用されることが出来れば、社会人からでも大学教授になることが可能なのです。一味違った経験値を持っていることからも、貴重な存在として一般企業出身の大学教授は重宝されるかもしれません。

大学教授になるために大学院生のうちから出来ること

これまでも説明してきた通り、大学教授になるのは狭き門であるといえます。

そこでここでは大学教授になるために大学院生のうちにやっておくべきことを紹介します。

教員免許は必要ない

高校までの教員と異なり、大学の教員になるために教員免許は必要ありません。しかし、教授になるには一般的には大学院博士課程を修了し、博士号を取得していることが必要となります。

博士号を取得し自身の専門を深める

一般的に大学教授になるために教員免許は必要ありませんが、博士号を取得していることが募集条件にあることが多いです。

博士号を取得するためには自身の興味のある学部や研究室への配属を目指すことが第一に必要になります。

博士号の取得については以下の記事を参考にしてください。

進路を選択する際は「どの教授の研究室に所属するか」が大切です。なぜなら、専門分野の第一線で活躍する教授、学会の有力者が在籍する大学・研究室に所属することで最先端の研究に携われるからです。また、同様に活躍する人たちと人脈を築くことも可能になるでしょう。また、より専門的な研究に取り組むために修士課程や博士課程で他大学院の研究室に所属する人もいます。

自分が専門としたい分野についてどのような研究室があるか調べてみると良いでしょう。

大学院進学については以下の記事を参考にしてください。