ポスドク（Postdoctoral Researcher、Postdoctoral Fellow、Postdoc）とは、大学院博士後期課程（ドクターコース）の修了後に就く、任期付きの研究職ポジションのことをさします。ポスドク研究員、博士研究員とも呼ばれます。
日本では、1990年代から始まった「大学院重点化政策」を起点に、博士課程を修了した人材が増加したもののパーマネント職は増えず、大学院修了後のキャリア形成に問題が生じています。
以前であれば、修了後そのまま大学で助手などとして採用され、准教授・教授となっていました。一方現在では、修了後にポスドクの期間を経たのち、大学教員などとして採用されるのが一般的です。
このポスドクですが、多くの問題を抱えており、その最たるものは、期限付き雇用で不安定であるという点です。
今回は、大学院博士後期課程修了後のキャリア形成過程では避けて通れない、ポスドクの仕事内容や給与、そしてこの制度や職種が抱えている問題について説明していきます。
ポスドクってどんな人たち？
現在、大学院博士後期課程を修了しても、そのまま大学教員（助教や講師）や研究所の研究員となることは難しく、まずは、様々な大学や研究所で、任期付きのポスドク研究員などとして採用されることが一般的です。
期限付きの職
アカデミアの道を選んだ多くの博士後期課程修了者が経験するポスドクですが、期限付きの職であるという点に注意が必要です。
大学の教授・准教授や一部の助教は、パーマネント職（任期の定めのない、定年まで在籍できる職）である一方、ポスドクは、1年～5年程度の任期が定められています。
稀に、任期が延長される場合はありますが、この任期のうちに一定の成果をあげることが求められます。さらに、任期終了前に大学や研究機関のパーマネント職や、他のポスドクを探すことが求められます。
ポスドクは助手として雇用される場合もあります。助手については以下の記事を参考にしてください。
ポスドク問題とは
ポスドクというのは、大学院博士後期課程修了後、大学や研究機関におけるパーマネント職を得るまでの、ある種の短期的なトレーニング期間と考えることができます。
もし、パーマネント職の募集が十分にある場合、
博士課程修了→ポスドク（数年）→大学や研究機関のパーマネント職（定年まで）
というように、順当に職探しをすることが可能です。
しかしながら、現実にはポスドクの期間を数年で終えられず、長期にわたり続けざるをえない状況、いわゆるポスドク問題が生じています。
このポスドク問題の原因は、1990年代の大学院重点化以降、博士修了者の増加に対してパーマネント職の増加が追い付かなかったところにあるとされています。
ポスドク問題を理解するうえで、2019年度に興味深い調査が行われています（ポストドクター等の雇用・進路に関する調査（2021年度実績））。ポスドク15,591名のうち、ポスドク後の進路先として、大学教員などへ転出した事例は1,360名、大学以外の研究・開発職への転出事例は506名にとどまることから、多くのポスドクは、ポスドクなどの不安定な職から転出できていないものと考えられます。
さらに、ポスドクは任期が決まっているという、非常に不安定な中で
- 一定の成果をあげる必要がある
- パーマネント職を含めた職探しも並行する必要がある
というように、ストレスを抱えながらの研究となるため、「ポスドクの生活がつらい」という声がよく聞かれます。
ポスドク・助教・特任助教の違いとは
ここまで紹介してきたようなポスドク以外にも、博士の学位を取得後、大学などの研究機関で研究を続ける場合の職種として、助教や特任助教と呼ばれる職種もあります。それぞれの職種とポスドクの違いはどのようなものなのでしょうか。
なお、講師や准教授、教授などの役職についてはこちらの記事で詳しく解説しているので是非参考にしてください。
助教とは
助教とは、大学などの教育機関における教員の一職種であり、文部科学省によれば「将来、准教授、教授へつながるキャリアパスの一段階に位置付けられるものであり、助教に就く者としては、例えば、大学院博士課程修了後、ポストドクター（PD）等を経た者」とされています。このことから、助教は、ポスドクとして研究機関などで研究を行った後のキャリアパスと言えます。
参照：文部科学省 中央教育審議会 大学分科会「大学教員の職の在り方について」
特任助教とは
特任助教とは、任期の定めのある助教のことを一般にさします。確かに、助教という立場から、教育機関における教員の一員とされますが、任期の定めがあるという点では、ポスドクと似た状況にあると考えることができます。
このことから、「ポスドク問題」という言葉が広く使われるようになり、同様に任期付きのポジションであることから、「特任助教問題」という言葉も生まれています。
参照：小林淑恵 (2015)「若手研究者の任期制雇用の現状」『日本労働研究雑誌』57(7), 27-40
なぜポスドクになるの？
このように、任期の定めがあり、常に成果が求められることから、「ポスドクはつらい」と言われるような、期間・職種ではありますが、どのような人がどのような目的で、仕事をしているのでしょうか。
教授を目指している人が多い
ポスドクは、教授などの大学教員になるための、短期的なトレーニング期間とも考えられています。著者の周囲の先生方の多くも、複数の研究所などでポスドクとして経験を積んだ後に、大学の教員として採用されています。この理由は様々あるとは考えられますが、
- 研究の幅を広げるためには、複数の研究所などで経験を積むほうがよいとされる
- 博士修了後すぐでは、研究室を主宰するには若すぎる
などがあると考えられます。
そのため、大学教員を目指すにあたっては、ポスドクは避けて通れない道とも考えられます。
大学教授を目指すためには大学院のうちから実績や経験を積むことが大切です。大学教授については以下の記事を参考にしてください。
ポスドクになる方法
実際、どのようにポスドクの求人を探していくのでしょうか。ポスドクとして採用される条件についても解説します。
博士号を取得する
まず、大学院の博士後期課程に進学し、博士号を取得する必要があります。なお、文系の博士号については標準修了年限で博士課程を修了することが難しく、単位取得満期退学後にポスドクとして研究を続けるケースもあります。
また、大学教員を目指すにしても、現在では、博士号の取得が求められるようになってきています。そのため、大学院博士後期課程に進学し、所定の単位や論文の審査を受け、博士号を取得する必要があります。
公募求人への応募
ポスドクへの応募方法は、大きく2つに分けられ、1つ目は公募の求人に応募することです。
ポスドクの求人は、
- JREC-IN Portal（国立研究開発法人科学技術振興機構が運営するサービス）
- 所属学会のホームページ
に掲載されていることが多いので確認しましょう。また、パーマネント職である大学教員の公募でも同様に、これらのサイトで求人が公開されています。
求人情報をもとに業績書類や推薦書類を用意し、応募するというのが1つ目の方法です。
指導教員からの紹介
また、もう1つの方法として、指導教員からの紹介という例もあります。
指導教員の元には、日々ポスドク適任者がいないか、様々な研究機関や大学の先生方から、連絡が来ています。この紹介をもとに、ポスドクとしての所属先を探していく方法です。
ポスドクを求める研究機関側も、ポスドクとして送り出す指導教員側も、相手の状況が分かっていることが多いため、希望の所属先が見つかりやすいという特徴があります。
さらに、指導教員以外からの紹介の例もあります。大学内の身近な先生方が気にかけてくれた結果、ポスドクとしての所属先が見つかった例や、学会で懇意にしてもらっている先生の研究室で、ポスドクとして研究をできる例など、公募によらないポスドクの採用は、日常的に行われています。
なぜ？ポスドクの給料が安い理由
博士号取得後（多くの場合は27歳前後）、パーマネント職に就くまでの期間に行うポスドクですが、給料は一般的な同年代の初任給よりも低い例が目立ちます。
パートタイムのポスドクの場合（年収100～300万円台）
パートタイムのポスドクの場合、週あたりの勤務日数や勤務時間が短いため、月に数万円程度になることもあります。追加で非常勤講師の仕事を複数の大学で掛け持ちをしたとしても、研究時間を確保しながらでは収入は少なめで、勤務が短いので社会保険も適用されないことが多いでしょう。
フルタイムのポスドクの場合（年収400～600万円台）
一方、任期の定めがあるものの、フルタイム雇用のポスドクの給料は、年収400万円～600万円程度であり、社会保険なども、もちろんあります。これまでの大学院博士後期課程在学時に比べれば、十分に良い生活をおくることができる経済状態となります。
しかし、短期間で成果を出し、パーマネント職を探す必要があることから、不安定な立場であることには違いありません。
ポスドクの勤務先と仕事内容
ポスドクの多くは、どのようなところで仕事をしているのでしょうか。ポスドクの多くは、大学や研究機関からの雇用もしくは、大型研究費がついている研究プロジェクトの一員として勤務しています。一方で、ポスドクには多様な雇用形態があるため、一概に状況を示すことは困難です。
大学や研究機関
大学や研究機関におけるポスドクの例としては、
- 研究活動が主な大学教員
- 大学独自のポスドク研究員制度
- 日本学術振興会の特別研究員（PD）
などがあげられるでしょう。採用条件により異なりますが、自身の研究をある程度自由に行える場合もあれば、大学教育活動に多く従事する必要がある場合、取り組む研究が決まっている場合など多様な例があると考えられます。
プロジェクトの一員として研究や論文執筆
また、大型研究費を持つ研究所や研究室では、研究費を利用した雇用も可能であり、研究費（科研費など）によりポスドクとして雇用されることで、雇用されたプロジェクトの一員として、研究の推進や成果のとりまとめなどを行う場合もあります。なお、プロジェクトの推進を目的として雇用されるため、基本的にはその内容に沿った研究を行うことになります。
卓越研究員制度
卓越研究員制度は、短い任期で不安定な雇用が問題となっている若手研究者が、自立して研究を推進できる環境を整備することを目的に実施されています。
実際には、文部科学省や日本学術振興会が、研究機関や企業からの採用を取りまとめ、若手研究者に対し卓越研究員の募集という形で公募を行います。すなわち、文部科学省などが、研究機関と若手研究者のマッチングを行う制度ともいえるでしょう。
ポスドク問題に取り組むことで優秀な人材の海外流出を止めたい
ポスドク問題の原因は、大学院重点化以降の博士人材の増加に対し、ポストが増加しなかったことであると考えられています。その一方で、海外ではポスドク問題というのは日本ほど大きな問題となっていません。この理由の1つとして、博士人材が民間企業などへも就職できている点が挙げられます（企業研究者に占める博士人材の割合は、オーストラリアの17.1%に対し、日本は4.4％）。
参照：文部科学省「令和2年度卓越研究員事業公募説明会（研究機関向け）参考資料」
この対策として卓越研究員制度も行われていますが、企業が関わる採用は年間に30例程度と、現状のポスドク問題の改善には不十分です。その結果、ポスドク問題に直面した優秀な人材の海外流失へとつながっている現実があります。
参照：日本学術振興会「令和4年度 卓越研究員事業 ポスト一覧化公開」
このポスドク問題の解決に向けて、
- 大学や研究機関における、若手研究者に向けたポストの拡充
- 企業による博士人材の積極的採用
といったような、博士卒の人材の進路を拡充することがまず求められます。しかしながら、ポスドク問題に直面している若手研究者自身も、視野を広げ、企業での就職などにも目を向けることも重要となってくると考えられます。
そのため、「必ず大学などの研究機関で研究職に就きたい！」という狭い視野ではなく、幅広く自身が活躍できる場を探すことが大切です。
ポスドクを目指すうえで覚えておきたいポイント
ポスドクは、研究者として自立するための重要なステップではあるものの、目指すうえで考えておかなければならない課題も存在します。
ここでは、ポスドクを目指す人が知っておくべき注意点を詳しくみていきましょう。
任用期間付きのためキャリアを積みづらい
ポスドクは多くの場合、1年から5年程度の任期付き契約で雇用されるのが一般的です。そのため、契約が終了するたびに次の職を探す必要があり、研究に取り組みながら次のポストに向けた準備も同時に進める必要があります。
短期間で成果を求められる環境では、腰を据えて中長期的な研究に取り組みにくく、挑戦的なテーマや長期的な実験を避けざるを得ないケースもあります。また、次の契約更新やポスト獲得を意識せざるを得ないため、研究に集中しづらいという悩みを抱えるポスドクも少なくありません。
さらに、ポスドクの期間が長引くと「まだポスドクのポジションに就いている人」という印象を持たれ、採用審査で不利になる恐れもあるでしょう。
実際、海外の研究コミュニティのなかには「博士号取得から5年以上経過したポスドクは、常勤職の採用が難しくなる傾向がある」と定義しているケースもあります。
このようなポスドクの不安定な立場を乗り越えるには、在任中から次のキャリアを見据え、成果の積み上げや人脈づくりを計画的に進めることが欠かせません。研究成果を着実に積み重ねるとともに、学会発表や共同研究を通じて評価を高め、さらには企業や外部機関とのつながりを広げておくことが、次のステップへとつなげていくポイントといえるでしょう。
早いタイミングで自分に合ったキャリア選択を検討すべき
ポスドクを目指す人は、できるだけ早い段階から将来の進路を考えておくことが大切です。
博士課程を修了しても、すぐに理想のポジションに就けるとは限りません。競争も激しいため、長期的な視点でキャリアを設計する必要があります。
まず、アカデミアで研究を続けたいのか、それとも企業で研究・開発に携わりたいのかといった方向性もあらかじめ明確にしましょう。進みたい道が明確になると、今後どんなスキルを伸ばすべきか、どんな経験を積むべきかを整理しやすくなります。
また、在学中から企業研究所のインターンや産学連携プロジェクトに参加してみるのもおすすめです。実際の研究・開発現場を体験することで、自分の強みや興味の方向性を明確にでき、後悔のないキャリア選択につながるでしょう。
ITや製薬の分野にポスドクの採用ニーズがある
博士号取得者やポスドクとしての研究経験は、大学や公的研究機関にとどまらず、近年では民間企業からも高く評価されています。特にIT業界や製薬業界では、データ解析力・論理的思考力・専門分野への深い知見を持つ博士人材を積極的に採用する動きが強まっています。
ここでは、ポスドクの採用ニーズの高い「IT業界」と「製薬業界」の特徴を詳しくみていきましょう。
IT業界
近年のIT業界では、博士号やポスドク経験を持つ人材が「技術革新を牽引する存在」として注目されています。
データサイエンスやAI、機械学習、自然言語処理など、高度な理論と応用をつなぐ分野では、研究経験を持つ博士人材を積極的に採用する企業も少なくありません。
企業の研究開発部門だけでなく、プロダクト開発や新規事業、戦略企画などでも、課題発見力や論理的思考力が評価されています。実際、国内大手IT企業やスタートアップの多くが博士課程修了者の積極採用を表明しており、博士の専門性を「学術」から「事業価値」へと転換できるフィールドが広がっています。
製薬業界
近年製薬業界において、メディカルサイエンスリエゾン（Medical Science Liaison、MSL）やメディカルアフェアーズ（Medical Affairs、MA）という職種に注目が集まっています。これらは専門医への情報提供や製品開発に関するエビデンスの構築、臨床研究・論文投稿の支援などに係る職種であり、日本での歴史はまだまだ浅いため、企業は未経験者でも採用するケースが多いという特徴があります。医学や薬学、科学に関するハイレベルな知識が必須であり、そういった背景の研究を行ってきたポスドクへの需要が高まっています。
ポスドクからキャリアアップするためのポイント
ポスドクとして研究を続けていくなかで、「次のステップに進みたい」「安定したポジションを得たい」と感じる方も少なくないでしょう。
ここでは、ポスドクが将来キャリアアップを図るうえで意識すべき5つのポイントを紹介します。
説得力のあるポートフォリオを作成する
自分の研究をしっかり伝えるためには、論文や発表の数を並べるだけでは不十分です。
研究の目的や成果を、「どのような課題を」「どのような方法で」「どのように解決したのか」という流れで整理し、ストーリー性のあるポートフォリオに仕上げることを意識しましょう。
たとえば、次のような順にポートフォリオの内容を整理することが大切です。
- 研究のきっかけ
- 研究で取り組んだ方法
- 研究から得られた結果・わかったこと
そのうえで、自分が工夫した点や担当した役割を具体的に書きましょう。図やグラフを入れると、成果がぐっと伝わりやすくなります。
近年では、ウェブサイト形式やGitHubなどを使って、自分の研究を発信する方も増えています。どのような強みを持つ研究者であるかを端的に伝えるように意識することが、次のキャリアへの第一歩となるでしょう。
ほかの研究者と共同で研究を進める
自分ひとりだけで研究を進めるよりも、ほかの研究者と共同で進めることで、研究の質とスケールをより大きく高められるチャンスがあります。
共同研究では、異なる専門分野・視点・手法を持つ研究者と意見を交わすことで、問題発見や課題解決の可能性が広がります。成果が複数名での共著になるため、研究の信頼性や影響力も強まるでしょう。
さらに、日本の研究支援政策でも、若手研究者が共同・国際研究に参加することは「自立して活躍する力」の一つと位置づけられており、公正で高い評価につながりやすいのが特徴です。自分の研究テーマと近い分野の研究者を見つけて、共同研究のアイデアを持ち込むことから始めてみましょう。
プレゼン力・対話力などの「伝える力」を高める
研究者にとって欠かせないスキルの一つに、成果を「正しく、わかりやすく伝える力」です。
どれほど優れた研究でも、相手に理解されなければ評価につながりません。専門外の人にもわかりやすく説明する力はもちろん、相手からの質問に的確に答える力は、研究だけでなく就職や転職の場面でも強い武器となります。
学会発表や共同研究の場では、聞き手の反応を観察しながら話し方を調整することが重要です。ゼミや勉強会などの機会を活用し、発表・議論のスキルを磨いていきましょう。
また、研究紹介資料を学生や企業、一般の方向けに書き換える練習も、伝える力をトレーニングする方法として有効です。難しい内容を「伝わる言葉」に置き換えることで、研究者としての発信力が磨かれます。日々の練習を積み重ねて、信頼される研究者への成長へとつなげていきましょう。
ネットワークを強化する
ポスドクのキャリアアップを図るうえで、ネットワークの広がりは大きな武器となります。
研究室内だけで人脈形成を完結するのではなく、学会や共同研究、学外セミナー、産官学連携プロジェクトなどに積極的に参加し、異なる分野や立場の研究者とつながる機会を増やしましょう。ネットワークを築くことで、新たな研究アイデアや推薦者との出会い、共同研究の機会が生まれる可能性もあります。
たとえば、ポスター発表の後に他大学の研究者と意気投合して共同研究が始まったり、学会コミュニティを通じて企業の研究者と交流が生まれたりすることもあります。研究者向けSNSや勉強会、オンラインフォーラムを活用して情報交換を続けるのも効果的です。
ネットワークは待っているだけでは広がりません。自ら積極的に話しかけ、コミュニティ活動へ参加することで、次のキャリアの可能性を広げていきましょう。
指導力と教育スキルを強化する
将来、ポスドクから助教や教員などのポジションを目指す場合は、指導力や教育スキルを磨く必要があります。
研究室内で後輩の実験をサポートしたり、ゼミや演習の運営を任されたりする場面では、教える立場としての経験を積む絶好のチャンスです。
たとえば、論文講読会の進行やディスカッションのファシリテーションを担当することで、「どのように説明すれば参加者が理解しやすいか」「どのように議論を深めるべきか」といった実践的なスキルを養うことができます。
また、授業スライドや発表資料を「聞き手の理解」を意識して構成する練習も効果的です。こうした経験を積み重ねることで、研究能力に加えて教育者としての資質も示せるようになり、次のキャリアへ進む際の評価にもつながります。
まとめ
・ポスドクとは、大学院博士後期課程修了後に様々な大学や研究所で任期付きで採用される研究員のことを指すことが一般的である。
・ポスドク問題とは、本来は数年で終えるはずのポスドク期間が長期化し、任期付きという不安定な環境のなかで、研究成果を上げながら次の職を探さなければならないのが大きな課題である。
・卓越研究員制度などポスドク問題解決に向けた動きはあるが、現状では依然として不十分である。
・ITや製薬などポスドクを必要とする業界や企業は多くあるため、幅広い視野で自分の活躍できる場所を探すことが大切である。
アカリクにはポスドク向けの求人が掲載されている
これまでポスドク問題について解説してきましたが、ポスドクに限定した様々な企業の求人を独力で探すのは難しいかもしれません。
アカリクのサイト上では、ポスドクを対象とした求人が掲載されています。サイトをチェックしてみることで自分に合う企業が見つかるかもしれません。ポスドクを必要としている企業を探している人は是非一度調べてみてください。
企業への就職活動に不安なときはエージェントを活用しよう
企業への就職活動を研究と両立しようとするあまり、自分のキャパシティを超えてしまう恐れがあります。
そのようなときは就職エージェントを活用するとよいでしょう。
専門家から客観的なアドバイスを受けることで、自身の課題や次のステップが明確になります。ぜひ積極的に活用していきましょう。
