就職活動を始めた際に悩むこととして、大企業に絞って就職活動を行うべきか、中小企業も幅広く見ていくべきか、ということがあります。
そこで、今回のコラムでは、大企業に就職するメリットとデメリットについて紹介していきます。
中小企業のメリットとデメリットについてはこちらの記事を参考にしてください。
大企業の定義
「大企業」という分類には法律上の定義が存在しません。中小企業は、中小企業基本法で資本金・出資の総額と従業員数を定義されていますが、大企業について明確な定義はされていません。さしあたり、中小企業基本法で定義される「中小企業以外」ということができるでしょう。
中小企業基本法の定義から、大企業が「301名以上の従業員がいる、もしくは資本金が3億円を超える企業」のことだとすれば、大企業は全体のわずか0.3%です。
参考：中小企業庁「FAQ 中小企業の定義について」
大企業と「大手企業」の違い
大企業と近いニュアンスで使われる言葉に、「大手企業」という言葉もあります。大企業のなかでも特に規模や知名度が高い企業に対して、「大手企業」という呼び方が使われます。
たとえば、日本郵政、三菱UFJフィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループという名前を聞くと、「大手企業」というイメージが持てると思います。
「大手企業」と呼ばれる企業は、「大企業」の基準となる資本金や従業員数をはるかに上回っている会社で、業種のなかでも「その業種のシェア上位に入る大企業」の事を指します。先ほど名前を挙げた3社はいずれも資本金が2000億円以上で日本のトップ5に入り、従業員数も万単位です。
大企業と呼ばれる会社は多数ありますし、就職活動や転職活動で大企業が選択肢に入ることは珍しくありません。そのなかでも大手企業への就職・転職は人気が高く、難しいことは確かです。
大企業に就職するメリット
ここからは大企業に就職するメリットを大きく5つ紹介します。
会社による違いは当然ありますが、多くの大企業に該当するメリットを紹介します。
高い収入が得られる
大企業の特徴として漠然と「安定している」と見聞きすることが多いのではないでしょうか。「安定している」ことを示す具体的な指標である給与・賞与は、中小企業と比べて大企業の方が高いです。
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査の概況」によれば、令和6年度（2024年度）の大企業正社員・正職員の平均賃金および前年増減率は、男性で403.4千円（前年比 +4.3%）、女性で296.6千円（前年比+8.0%）となっております。
大企業の正社員・正職員の男女含めた全体の賃金は348.6千円（前年比 +3.7%）です。
同じ令和6年度の大企業の平均賃金が391.9千円なのに対し、中企業の平均賃金が342.0千円、小企業が309.1千円であるのと比べると、1ヶ月あたりの中小企業との賃金の差が、4万7千円から7万円弱あることがわかります。
このことから大企業に就職するメリットとして「高い収入が得られる」ということが言えます。
参照：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 雇用形態別にみた賃金」
参照：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 企業規模別にみた賃金」
大学院修了者の初任給についてはこちらの記事を参考にしてください。
福利厚生がよい
「福利厚生がよい」というのもよく見聞きする話ですが、福利厚生と一口に言っても、その内容はさまざまです。
福利厚生には、「法定福利」と「法定外福利」の2種類があります。
法定福利は企業が社員に必ず提供する制度のことで、保険制度がこれに当てはまります。
一方、法定外福利は、これ以外で会社ごとに制度化された福利厚生のことを指し、大企業の場合、これが充実していることが多いです。
大企業についての「福利厚生がよい」という評判は、「法定外福利が充実している」という意味だと言ってよいでしょう。
多くの大企業が提供する優れた法定外福利には、以下のような制度があります。
- 社宅・独身寮完備
- 家賃手当・住宅手当
- 食事補助・社員食堂
- 結婚・出産お祝い金
- 家族手当
- 退職金
- リゾートホテル優待
- リラクゼーションサービス
これらがあることで会社の近くに住むことができ、通勤のストレスが小さくなるなどのわかりやすいメリットがあります。もちろん、経済的な負担もかなり軽減されます。プライベートを充実させ、仕事のパフォーマンスを高められるように、企業が全面的にサポートしているのです。
メンタルヘルスのカウンセリング、フィットネスジム、マッサージといったリラクゼーションサービスの福利厚生を備える大企業は、この一例です。
また、企業によっては「企業型確定拠出年金」など、大手企業の従業員のみが加入を許されている厚生年金などの制度も存在します。大企業では、平均的には3万円前後の支給が各種配当によって見られます。
採用を増やしている大企業が税制優遇を受けている
2021年度からは、大企業の採用を促進する税制優遇措置が導入されています。
これは、新卒や経験者の新規採用者に支払う給与支給額が前年度より一定の金額増えた企業に、支払額の15%を税額控除するものです。新型コロナウイルス感染症による採用減により、若年層の雇用環境が「氷河期」のような状態に陥らないように税制で手当てする政策です。
一般に、資本金が1億円を超える大企業には外形標準課税が適用されて、法人税が高くなりますが、大企業の採用を促す措置がとられている現在では、大企業に勤める人にとって、給与が維持・増額されやすい制度が整備されていると考えてよいでしょう。
参考：日本経済新聞 2020年11月28日「大企業に採用増で税優遇」
教育制度が充実している
新卒の就職活動を行う学生の場合、入社後に成長できるような教育制度があるか、自分がそこでスキルを身につけていけるかは重要な観点です。
大企業ではしっかりとビジネスの基本が学べる場合が多く、教育制度が充実しているというところが大企業のメリットのひとつです。
特に、新卒で初めて社会人となる方には、名刺の渡し方や会議室への入退室の仕方など、基本的なビジネスマナーを研修といった形で教えてもらうことができます。
ビジネスマナーばかりでなく、資格取得・自己啓発セミナーの実施、ジョブローテーション制度を導入するなど、大企業によっては独自の教育・研修制度を実施しています。
中小企業やベンチャー企業と比べて、新入社員を教育した上で着実にスキルアップさせていくだけの余裕と制度があるため、大企業ではきちんと教育を受けて成長していく将来設計を立てることができるというメリットがあるのです。
異動や転勤が有利にはたらく
多くの大企業では、社員の能力開発を目的とした定期的な「ジョブローテーション」が行われています。ジョブローテーションとは数年単位で部署を異動したり、職種を変更したりして、様々なスキルやコネクションを身につけることを促す、人材育成施策の一環です。
勤める会社を変える転職と違い、社内異動であれば、会社の雰囲気はわかっていますし、社内のキーマンとの関係をある程度継続しながら新しい仕事をすることができます。
事業部門をまたいだ異動や海外赴任は、収入や福利厚生の安心感を保ったまま、新たな経験をすることでさらなる昇進や成長につながるでしょう。経験する部署が増えれば、それだけ知っている人や取引先の数も増え、人的ネットワークの多様性が生まれます。
また、様々な部署の様々な人の考え方に触れることで、思考が広がることもあります。
大企業に就職するデメリット
ここまで、大企業に就職するメリットを5点、紹介してきました。
もちろん、大企業に就職することに利点ばかりがあるわけではありません。
ここからは大企業への就職におけるデメリットを説明します。
採用の難易度が高い
リクルートワークス研究所の調査によれば、2026年卒予定の従業員規模5000人以上の大企業の大卒求人倍率（民間企業への就職を希望する学生1人に対する、企業の求人状況を算出したもの）は、1.66倍と、昨年に比べるとやや鈍化傾向にあるものの、2026年卒も高い採用意欲があるとわかります。
そのため、大企業に就職するメリットだけを考えて、求人倍率が低い大企業だけに絞って就職・転職活動をしてしまうと、うまくいかない恐れもあります。
引用：リクルートワークス研究所（2025年）「ワークス採用見通し調査（2026年卒）」
大企業から内定を得るためには綿密な準備が必要となります。就活に向けて大学院生が出来ることについてはこちらの記事を参考にしてください。
業務範囲・専門の狭さ
大企業では会社から指示された業務をこなすのが基本となり、数多くの社員やスタッフを部署・役職ごとに細かく分けます。そのため、1人あたりの担当業務が全体のごく一部になり、幅広いスキルや視点を育てることが難しいとされています。つまり、希望する仕事ができない、会社全体の業務を把握しにくい、という悩みが生じやすいのが大企業の特徴です。
また、何千、何万といった同じ業務をこなす社員がいるため、小さな成果では目立つことはありません。多数のなかにいると、たとえ高い成果をあげても、その成果が全体に占める割合は必然的に小さくなってしまいます。
経営陣との距離が遠い
大企業では社長や役員クラスに、経営方針や会社の仕組みについて意見を通す機会が中小企業と比較すると少ないです。現場と経営層の間に距離があり、一般社員は経営陣がどんな仕事をしているのかが見えませんし、逆もまた然りです。
個人の考えや意見などが反映されるケースが少なく、上層部から現場の一般社員への期待も小さくなります。経営陣との距離が遠いことでモチベーションが下がりがちな人にとっては、この大企業の特徴はマイナスに働くと考えられます。
このような、大企業に所属する従業員に見られるネガティブな意識や業務態度は「大企業病」と呼ばれることもあります。大企業病と呼ばれるような状態が続けば、業務効率が低下したり、イノベーションが起こせなくなることが考えられます。
そしてそのような環境に長く身を置いてしまうと、自分がその会社でやりたいことができなくなったり、先ほど挙げたような大企業のメリットが享受できなくなったりする可能性もあります。それゆえ、「大企業だから」と安心するのではなく、企業全体や配属される部署の雰囲気をきちんと把握しておくことが大切であるといえるでしょう。
就活では「大手病」に気を付ける
「大手病」とは就職活動の際に中小企業や中堅企業に見向きもせずに大手企業ばかりにエントリーすることを指します。
有名大学に在籍していたり、大学院に進学していたりすると「誰もが知っているような大企業に就職しなければならない」と焦る気持ちになるかもしれません。
しかし、先ほども述べたように大企業への入社は狭き門であり、選考を通過できないことも珍しくありません。そこで、会社の名前や規模だけに囚われず、業務内容や社風など総合的に考えてエントリーすることが大切であるといえるでしょう。
就職活動におけるキャリアビジョンについてはこちらの記事を参考にしてください。
自分に合う企業を見つけよう
企業選びに大事なのは企業の規模よりも「その企業が自分に合うかどうか」であると言えます。
自己分析や企業研究を通して、「自分のやりたいこと」と「その企業でできること」を十分検討すると良いでしょう。
「大企業＝良い会社」とは必ずしも限りません。どれだけ雇用条件が良かったとしても、社風や価値観が合わなければ働くうえで苦痛となり早期退職につながります。
会社の規模や知名度、ブランドにこだわらず中小企業やベンチャー企業など幅広い視野を持って企業を調べ、自分に合う企業を選ぶことが大切です。
中小企業についてはこちらの記事を参考にしてください。
ベンチャー企業についてはこちらの記事を参考にしてください。
企業選びで後悔しないための就活の軸の決め方
就職活動を進めるうえで、「自分がどのような企業に合っているのかわからない」と悩む学生は少なくありません。なんとなく有名な企業や人気業界ばかりに目がいってしまうと、入社後に「想像していたのと違った……」と後悔することもあるでしょう。
そこで大切なのが、自分なりの「就活の軸」を持つことです。就活の軸とは、企業を選ぶ際に自分が大切にしたい価値観や条件のことを指します。
ここでは、自分にとっての最適な「就活の軸」の決め方をわかりやすく解説しましょう。
自己分析をする
就活の軸を決めるためは、自己分析を通して「自分自身と向き合うこと」が必要です。
自己分析では、「どのようなことに興味を持っているのか」「どのようなときにやりがいを感じるのか」「何が得意で、どのような環境で力を発揮できるのか」といった内容を、これまでの経験を振り返りながら整理をします。
たとえば、部活やアルバイト、ゼミ、サークル活動での経験を通して「頑張ったこと」や「成し遂げたこと」、そして「達成感を覚えた瞬間」に着目してみると、自分の価値観やどのようなときにモチベーションを感じるのかがわかってきます。
さらに、「どの程度ストレスを感じやすいのか」、さらに「苦手な人との関わり方」なども自己分析の重要なポイントです。長く働くうえでは、「合わない環境を避ける」という考え方も大切になってきます。
自己分析を通して、自分の興味・強み・大切にしたい価値観を明確にしておくことで、企業選びや志望動機づくりにも一貫性が生まれて、スムーズに就職活動を進められるでしょう。
理想とする働き方や譲れない条件を考える
自己分析で自分の価値観や強みを把握できたら、次は「どのような働き方をしたいか」について考えていきましょう。
自分が理想とする働き方や働くうえでどうしても譲れない条件、さらには「これだったら妥協できる」というボーダーラインなどを理解しておくだけでも、就職後の満足度は大きく変化します。
たとえば、働き方のイメージとしては、次のようなポイントがあります。
- ワークライフバランスを大切にしたいのか
- バリバリ働いてキャリアアップを目指したいのか
- 地元で働きたいのか、それとも全国・海外も視野に入れたいのか
このような、働き方のイメージは、企業選びの際に「自分に合うかどうか」を見極めるための大切な判断基準になるでしょう。
また、給与や福利厚生、休日の多さなども、企業選びをする際の大切な条件のひとつです。ただ、すべての希望を満たす企業はなかなか見つけるのはとても難しいもの。だからこそ、「これだけは外せない」という条件と、「あったらうれしい」という条件を分けて考えておくことが重要です。
自分のなかで優先順位をつけておくと、スムーズに企業選びができ、自分に本当に合った会社を見つけやすくなるでしょう。
業界や職種についてリサーチする
就活の軸や譲れない条件などがある程度見えてきたら、それらの就活の軸に合った企業を見つけるために、業界や職種についてのリサーチをはじめましょう。
「業界」とは、企業が属する産業の分野のことで、メーカーや金融、ITなどが挙げられます。一方、「職種」は、その企業のなかで担当する仕事の種類のことで、営業や企画、研究、エンジニアなどがあります。
同じ業界でも企業によって社風や事業内容は異なりますし、同じ職種でも会社によって仕事内容や働き方は大きく違います。だからこそ、「業界×職種」の視点で情報収集することが大切です。
まずは、業界についての特徴を把握して、自分の価値観や興味とマッチするのかを確認しましょう。たとえば、「安定性を重視したい」なら金融やインフラ、公的機関など、「スピード感のある環境で成長したい」方の場合は、ITやコンサルなどがおすすめです。
職種の場合についても、ただ名前だけで選ぶのではなく、「どのような働き方をするのか」「どのようなスキルが求められるのか」までリサーチしておくと、自分に合うかどうかを判断しやすくなります。
自分にとっての大切な軸を言語化する
自己分析や業界・職種のリサーチを通して、自分が大切にしたい価値観や理想の働き方が見えてきたら、次はそれらを「就活の軸」として言語化しましょう。
就職の軸を言語化する際は、自分らしい言葉で表現することがポイントです。
- 若いうちから裁量のある仕事に挑戦したい
- 地元に貢献できる仕事がしたい
- 人とのつながりを感じながら働きたいたい
- 福利厚生が充実している会社で安心して働き
このように自分の大切にしたい軸を言語化しておくと、企業を比較する際に迷いづらくなるだけでなく、志望動機や面接のシーンでも「就活をするうえで何を重視しているのか」を相手に伝えやすくなります。
最初から完璧な言葉にする必要はありません。まずは、箇条書きでも問題ありませんので、自分の考えを少しずつ「見える化」していきましょう。
企業選びや面接などでブラッシュアップする
一度定めた就活の軸であっても、実際に企業選びをしたり、選考を受けたりするなかで少しずつ変化することもあるでしょう。就活の軸は、「最初に決めたら終わり」ではなく、経験を通じて少しずつ磨き上げていくものです。
たとえば、説明会や社員との座談会に参加して、「この会社の価値観に共感できる」「思っていたよりも働き方が自由そう」と感じると、それが新たな気づきとなるでしょう。また、面接で「自分の考えがうまく伝わらなかった」「質問に戸惑ってしまった」という経験も、軸を見直すヒントになります。
このように、企業選びや面接で得られた「リアルな感覚」を振り返りながら、「自分にとって本当に大切なことは何か」を考え直すことが大切です。
最初は曖昧だった就活の軸も、経験を積むことで、より具体的かつ説得力のあるものに進化していきます。就活のなかで得た出会いや気づきを活かして、自分なりの判断基準をブラッシュアップしていきましょう。
就活の軸を決める際に注意すべきポイント
就活の軸をしっかり持つことは、企業選びや自己PRに一貫性をもたせるうえでとても大切です。しかし、軸を設定する際には気をつけておきたいポイントもいくつかあります。
ここでは、就活の軸を決める際に見落としがちな3つの注意点について詳しくみていきましょう。軸の質を高めるためにも、ぜひ一度立ち止まってチェックしてみてください。
具体的な言葉で軸を設定する
就活の軸は、自分の価値観や理想の働き方をもとに設定するものですが、あいまいな表現のままでは企業選びや面接でうまく伝わらない恐れもあります。
たとえば、就活において「成長できる環境を希望する」「人間関係が良い職場がいい」といった表現はよく使われるものの、それだけでは真意が伝わりません。
このような場合は、自分の過去の経験や価値観を掘り下げて、「なぜ軸を大切にするのか」「どのような状態だと満足できるのか」を言葉にしていくことが大切なポイントです。
たとえば、「挑戦できる環境」という軸であれば、「若手にも新しい仕事を任せてもらえる社風」や「失敗してもチャレンジを評価する制度がある企業」のように、より明確な基準に言い換えることができます。
大切な軸を具体的でわかりやすい言葉にしておくことで、企業研究の際に自分に合った企業であるかを判断しやすくなるだけでなく、面接でも自信をもって自分の考えを伝えられるようになるでしょう。
就活の軸を固定しすぎない
就活の軸を持つことはとても大切なポイントですが、それに固執しすぎてしまうとどうしても視野が狭くなってしまうものです。
たとえば、「絶対にこの業界しか受けない」「残業ゼロの会社じゃないと入社したくない」といった、厳しめの条件で絞りすぎると、自分とマッチするかもしれない企業と知らずにスルーしてしまう恐れがあります。
就活を進めていくなかでは、「この業界も面白そう」「社風が自分に合いそう」といった新しい気づきがあるケースも少なくありません。その度に。軸の内容を見直したり、柔軟に修正したりすることは決して悪いことではありません。
経験を通じて軸が深まって、精度が上がることはとても自然な流れでもあります。最初に決めた軸を絶対と決めつけるのではなく、「今の自分に合っているかどうか」を定期的に確認しながら進めていくことが大切なポイントです。
表面的な条件だけで企業選びをしない
企業選びをする際、年収の高さや企業の知名度、福利厚生の内容といった表面的な条件のみで判断してしまうケースも少なくありません。
たしかに、これらの条件は企業研究をする際に非常に比較しやすいポイントです。しかし、それらの情報のみで入社を決めてしまうと、「思っていた働き方と違った」「社風が合わずに続けるのがつらい」といった入社後のギャップを感じやすくなります。
大切なのは、自分がどのような環境で心地よく働けるのか、どのような価値観を大事にしたいのかを軸に企業をみていくことです。表面的な数字や評判にとらわれず、その企業で「自分らしく働けるのか」という視点を持って、入社後の後悔や不安を少しでも減らしていきましょう。
まとめ
ここまで、大企業に就職するメリットについて解説してきました。
働く人によって、メリット・デメリットと感じる内容も違うものです。
就職・転職活動を考える際には、自分がどのように働きたいのか、どのような職場の環境を希望しているのか、自己分析をした上で進めてください。
その自己分析にもとづいて、大企業と中小企業それぞれの特徴を理解した上で、自分にあった就職先を決定すると良いでしょう。
「大企業だから安心」ではなく、「自分に合った企業を選ぶ」ことが重要です。そのためには、自己分析をもとに企業ごとの特性を理解し、総合的な視点で就職先を判断することが、後悔しないキャリア選択への第一歩です。
大企業への就職活動に不安なときはエージェントを活用しよう
大企業への就職活動を進めるうえで、何から始めると良いかわからずに困ってしまうこともあるかもしれません。
そのようなときは就職エージェントを活用するとよいでしょう。
プロから客観的なアドバイスをもらえることでやるべきことが明確になり、効率よく就職活動を進めることができます。
