医療機器メーカーへの就職は難しい？業界単位では測れない難易度の確かめ方

医療機器メーカーへの就職は難しいのか、医療系の資格がなくても応募できるのかは、志望先を絞る前に確かめておきたい点です。

業界共通の採用倍率は公表されておらず、医療機器だけを取り出した就職者統計もないため、公的な資料だけでは就職の難易度は算出できません。応募できる専攻や必要な資格は、企業と職種によって異なります。

この記事では、関連する産業区分の就職実績と待遇、医療機器の製品区分、企業から得られる採用・職場情報を整理し、どこから先を募集要項で確かめるべきかを解説します。

1.医療系資格が業界共通の応募要件とは限らない
2.関連区分の大学院就職者は工学の割合が高い
1. 学部と修士と博士では工学の占める割合が大きく違う
2. 工学だけで見ると学部と修士はほぼ同じ人数になる
3.大学院修了と学部卒では月額も賞与も水準が違う
1. 25〜29歳では月額と賞与に学歴差がある
2. 金額の差には労働時間の違いも含まれている
4.医療機器メーカーは扱う製品のリスク区分と種類が会社ごとに違う
5.企業ごとの採用・職場情報は応募前に確認できる
6.まとめ

1.医療系資格が業界共通の応募要件とは限らない

医療機器メーカーの新卒採用に、医療系資格を一律に求める法令上の決まりはありません。実際の応募条件は、企業が職種ごとに定める募集要項で確認します。以下の法令上の要件と就職者統計は、応募資格そのものではなく、医療機器に関わる人材の背景が医療系だけではないことを知るための資料です。

医療機器の責任者の要件には理工系の課程も含まれる

医療機器の製造販売業と製造業が置く責任者に、医療系の資格や免許が法令で義務づけられているわけではありません。医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律施行規則に、医療機器の責任者の要件として挙げられているのは次の課程です。

物理学
化学
生物学
工学
情報学
金属学
電気学
機械学
薬学
医学
歯学

理工系を中心とした課程が並び、医学と歯学もそのなかに入っています。同じ列挙は、この規則のなかの複数の箇所に置かれています。ただし、これは医療機器を市場に出す会社と製造する事業所が置く責任者の基準であり、新卒採用の応募資格として企業が示している条件ではありません。

出典：e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律施行規則」

学部から進んだ人は工学が最も多く人文科学と社会科学も半数近い

この分野へ進んだ人の専攻には幅があります。令和7年3月に大学を卒業してはん用・生産用・業務用機械器具製造業へ就職したのは8,005人でした。学科系統別で最も多いのは工学の2,928人で、2,928÷8,005で全体の36.6%にあたります。

人文科学959人と社会科学2,710人を合わせると3,669人になり、こちらは3,669÷8,005で45.8%です。工学が単独では最も多い一方、人文科学と社会科学を合わせた割合はそれを上回ります。

ただし、この統計区分には医療機器以外の業務用機械も含まれ、職種別の専攻要件も分かりません。自分の専攻で応募できるかは、この比率ではなく各社の募集要項で判断してください。

出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査卒業後の状況調査産業別就職者数」

統計の区分と医療機器の範囲は一致しない

学校基本調査にも賃金構造基本統計調査にも医療機器という区分は無く、医療用機械器具の製造は、就職者数でははん用・生産用・業務用機械器具製造業に、賃金では業務用機械器具製造業に含まれています。一方、心電計や超音波画像診断装置のような医療用の電子機器は、電気機械器具製造業に分類されます。

そのため、この記事に出てくる人数と賃金は、医療機器以外の製品を含みながら、医療用の電子機器は含まない区分の値です。それでも、学科系統の広がりを見る目安にはなります。

出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査卒業後の状況調査産業別就職者数」
出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査一般労働者産業中分類第1表年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（E 製造業）」
出典：総務省「日本標準産業分類（令和5年7月改定）製造業電気機械器具製造業電気計測器製造業医療用計測器製造業」
出典：総務省「日本標準産業分類（令和5年7月改定）製造業電気機械器具製造業電子応用装置製造業医療用電子応用装置製造業」

2.関連区分の大学院就職者は工学の割合が高い

学部と修士と博士のそれぞれで、はん用・生産用・業務用機械器具製造業へ就職した人に占める工学の割合を比較すると、修士と博士では工学の比率が高くなっています。これは就職後の構成であり、応募者や選考通過者の構成ではありません。

学部と修士と博士では工学の占める割合が大きく違う

令和7年3月に卒業・修了してこの区分へ就職した人数と、そのうち工学が占める割合は次のとおりです。

学位	就職者数	工学の人数	工学の割合
学部	8,005人	2,928人	36.6%
修士課程修了	3,881人	2,842人	73.2%
博士課程修了	194人	119人	61.3%

学部では工学が36.6%で、それ以外の学科系統のほうが多くなっています。修士課程では73.2%となり、工学の出身者が多数派です。博士課程は61.3%ですが、就職者が194人と少ないため、割合の振れも大きくなります。

学部は学科系統の幅が広く、大学院では工学の出身者が中心になるという違いです。これは就職した人の構成であって、応募した人の構成ではありません。

出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査卒業後の状況調査産業別就職者数」
出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査卒業後の状況調査修士課程の産業別就職者数」
出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査卒業後の状況調査博士課程の産業別就職者数」

工学だけで見ると学部と修士はほぼ同じ人数になる

修士課程からこの区分へ就職したのは3,881人で、学部の8,005人と比べると半分以下にとどまります。ただし、この差の大部分は工学以外の学科系統によるものです。全体では3,881÷8,005で48.5%になる一方、工学に限れば2,842÷2,928で97.1%です。修士課程の工学2,842人と学部の工学2,928人は、人数の上でほとんど変わりません。

工学では学部と修士の就職者数が近いことまで確認できますが、学位による採用されやすさや募集職種の違いはこの数値から判断できません。

出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査卒業後の状況調査産業別就職者数」
出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査卒業後の状況調査修士課程の産業別就職者数」

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3.大学院修了と学部卒では月額も賞与も水準が違う

待遇の差を見るときは、年齢と学歴をそろえないと比べられません。25〜29歳と30〜34歳に分けた大学と大学院の水準は、以下のようになります。

25〜29歳では月額と賞与に学歴差がある

比べるのは、令和6年の業務用機械器具製造業で働く一般労働者の平均です。民営事業所で企業規模計10人以上、男女計の値であり、この区分には医療機器以外の製品も含まれます。

学歴と年齢階級	きまって支給する現金給与額	年間賞与その他特別給与額	年収換算
大学 25〜29歳	約31.0万円	約98.2万円	約470万円
大学院 25〜29歳	約35.6万円	約124.1万円	約551万円
大学 30〜34歳	約36.5万円	約127.3万円	約565万円
大学院 30〜34歳	約41.8万円	約182.5万円	約684万円

年収換算は、きまって支給する現金給与額を12倍し、年間賞与その他特別給与額を足して求めています。25〜29歳では大学が約470万円、大学院が約551万円となり、差は約81万円です。30〜34歳では大学が約565万円、大学院が約684万円で、差は約119万円になります。年間賞与その他特別給与額は前年の実績のため、年収換算は目安の値です。

出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査一般労働者産業中分類第1表年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（E 製造業）」

金額の差には労働時間の違いも含まれている

金額の差だけで、役割や評価の差までは判断できません。きまって支給する現金給与額は月ごとの支給額で、超過勤務手当を含んでいます。

25〜29歳の超過実労働時間は、大学が18時間、大学院が23時間です。働いた時間の長さが違えば支給額も違ってくるため、金額の差には時間の差が混ざっています。表から読み取れるのは水準の目安までで、そこから仕事の内容や評価まで判断できるわけではありません。

4.医療機器メーカーは扱う製品のリスク区分と種類が会社ごとに違う

医療機器メーカーと一口に言っても、扱っている製品は会社ごとに違います。医療機器は人体への影響の程度によって三つに区分されており、どの区分を扱うかで、市場に出すまでに通る手続きも変わります。

三つの区分は市場に出すまでの手続きで分かれている

高度管理医療機器とは、副作用または機能の障害が生じた場合に人の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれがある医療機器を指します。影響を与えるおそれがあるものは管理医療機器、そのおそれがほとんどないものは一般医療機器です。いずれの区分も、どの医療機器が当てはまるかは厚生労働大臣が薬事審議会の意見を聴いて指定します。

区分	法律上の位置づけ	市場に出すときの手続き
一般医療機器（クラスI）	影響を与えるおそれがほとんどないもの	届出
管理医療機器（クラスII）	影響を与えるおそれがあるもの	認証基準があるものは登録認証機関による第三者認証
高度管理医療機器（クラスIII・IV）	重大な影響を与えるおそれがあるもの	厚生労働大臣の承認

認証基準のあるクラスIIIの一部は、2014年11月25日から第三者認証の対象になっています。手続きの違いは人体への影響の程度に応じたもので、企業の優劣を表すものではありません。

出典：e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」
出典：独立行政法人医薬品医療機器総合機構「医療機器」

医用電子機器の会社もあれば手術用の針や縫合糸の会社もある

上場企業の有価証券報告書にある事業の内容で、医療機器の製造と販売を主な事業としている会社を、規模や順位とは関係なく五十音順に3社挙げると次のとおりです。

会社名	主な事業	対象事業年度
日本光電工業	医用電子機器の研究開発・製造・販売および修理・保守等	2025年4月1日〜2026年3月31日
フクダ電子	医用電子機器の製造・購買及び販売	2025年4月1日〜2026年3月31日
マニー	サージカル関連製品（皮膚縫合器・眼科ナイフなど）、アイレス針関連製品（手術用針付縫合糸・アイレス縫合針など）、デンタル関連製品（歯科用根管治療機器など）の製造及び販売	2024年9月1日〜2025年8月31日

日本光電工業とフクダ電子は医用電子機器を、マニーは手術や歯科で使う器具を主な事業にしています。同じ医療機器メーカーでも主な製品が違えば、自分の研究や志望する仕事と近い会社も変わります。医用電子機器には電気機械器具製造業に分類される製品も含まれるため、この記事の人数と賃金には表れない部分がある点も押さえておきましょう。

出典：日本光電工業株式会社「有価証券報告書第75期（自 2025年4月1日至 2026年3月31日）」
出典：フクダ電子株式会社「有価証券報告書第79期（自 2025年4月1日至 2026年3月31日）」
出典：マニー株式会社「有価証券報告書第66期（自 2024年9月1日至 2025年8月31日）」

志望企業が扱う区分は公開されている情報から確かめられる

志望する企業がどの区分の製品を扱っているかは、公開されている情報から確かめられます。独立行政法人医薬品医療機器総合機構が公開している医療機器添付文書等情報検索では、販売名や製造販売業者名から、一般的名称とクラス分類まで調べられます。製造販売業者とは、医療機器を市場に出す立場の事業者のことです。

医療機器添付文書等情報検索にアクセスする
志望企業の名称を製造販売業者名として調べる
表示された製品の一般的名称とクラス分類を見る

複数の区分にまたがる製品を扱う企業もあるため、一つの区分でその企業の性格を決めつけないようにしましょう。確かめた区分と一般的名称は、自分の研究や志望する仕事がどの製品と近いか、その製品のどの工程に関わりたいかを考える材料になります。

理系の新卒が就く仕事は開発から納入後の保守まで工程ごとに分かれる

医療機器メーカーで理系の新卒が就く仕事は、製品を作って市場に出し、医療現場で使い続けてもらうまでの工程に沿って分かれます。

職種	担う工程	何をする仕事か
開発・設計	製品の設計と試作	医療現場の要望をもとに機器の機構や回路、ソフトウェア、材料を設計し、試作と評価を重ねる
臨床開発	臨床での評価	臨床での評価が必要な製品について臨床試験を計画し、医療機関での実施を管理して、結果を申請の資料にまとめる
薬事	市場に出すための手続き	届出・第三者認証・承認の手続きに必要な書類を作り、規制当局や認証機関とのやり取りを担う
生産技術	量産の工程	品質とコストを両立できる製造の工程を設計し、改善する
品質保証	製造から販売後まで	品質管理の仕組みを運用し、市場で見つかった不具合の情報を改善につなげる
フィールドの技術サポート（サービスエンジニア）	納入後の据付と保守	医療機関で機器の据付、定期点検、故障時の修理、操作の説明を行う

どの仕事も、同じ製品を市場に出して医療現場で使い続けてもらうための工程の一部です。開発・設計のように研究に近い仕事から、フィールドの技術サポートのように医療現場に近い仕事まで、幅があります。自分の研究のどの部分が製品のどの工程と結びつくかを考えると、志望する仕事を絞りやすくなります。

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5.企業ごとの採用・職場情報は応募前に確認できる

業界全体の採用倍率がなくても、応募前に確認できる企業別情報はあります。卒業見込みの学生を条件に募集を行う企業には、求めがあった場合に青少年雇用情報を提供する定めがあるためです。ただし、そこで得られる採用者数や離職者数は、応募者数や選考通過率の代わりにはなりません。

新規学卒者の求人には情報提供の定めがある

採用や離職の状況は、応募者のほうから企業に尋ねてよい情報です。青少年雇用情報とは、青少年の募集及び採用の状況、職業能力の開発及び向上並びに職場への定着の促進に関する取組の実施状況などについて、厚生労働省令が定めた事項のことです。

卒業見込みの学生を条件に募集を行う企業は、求めが無くても、この情報を提供するよう努めることとされています。そのうえで、募集に応じた人や応じようとする人から求めがあった場合は、提供しなければなりません。この定めがあるため、応募する前の段階から、志望企業に採用と定着の状況を尋ねられます。

出典：e-Gov法令検索「青少年の雇用の促進等に関する法律」

提供される情報は募集採用と能力開発と定着促進の三つに分かれる

青少年雇用情報は三つの区分に分かれ、確認できる内容は合わせて12項目です。

区分	提供される項目	確認できること
青少年の募集及び採用の状況	直近3事業年度に採用した新規学卒者等の数とそのうち離職した者の数、男女別の直近3事業年度に採用した新規学卒者等の数、雇用する労働者の平均継続勤務年数	年度別の採用者数・離職者数と平均継続勤務年数
職業能力の開発及び向上に関する取組の実施状況	研修の有無と内容、自発的な職業能力の開発及び向上への援助、新規学卒者等に相談・助言を行う者を割り当てる制度の有無、キャリアコンサルティングの機会の制度の有無と内容、職業に必要な知識及び技能に関する検定制度の有無と内容	入社後に何を学べるか
職場への定着の促進に関する取組の実施状況	一人当たりの平均した一月当たりの所定外労働時間、一人当たりの取得した有給休暇の平均日数、育児休業の取得状況、役員に占める女性の割合及び管理的地位にある者に占める女性の割合	働き方と職場の状況

青少年の募集及び採用の状況からは、直近3事業年度の採用規模と離職の状況を確認できます。ただし、応募者数がないため採用倍率は計算できず、採用者数と離職者数も年度ごとの値として読む必要があります。能力開発と定着促進の項目は、入社後に受けられる支援や働き方を比べる材料です。

出典：e-Gov法令検索「青少年の雇用の促進等に関する法律施行規則」

応募しようとする段階から募集中の企業に求められる

青少年雇用情報は、卒業見込みの学生を条件に募集を行っている企業（募集を任された事業者を含む）に対して、その募集に応募したあとだけでなく、応募しようとしている段階でも求めることができます。求めるときは、電子メールを送る方法や書面を渡す方法などで、次の三つを伝える必要があります。

氏名及び住所又は電子メールアドレス
学校の名称及び在学年（卒業した人は卒業した年月）
青少年雇用情報の提供を希望する旨

企業は、三つの区分それぞれから1つ以上の項目を選んで提供すればよいため、採用者数や離職者数のように知りたい項目は、具体的に挙げて求めましょう。具体的な項目を挙げた求めには、特段の事情がない限りその項目を提供することが望ましいとされており、求めたことを理由とする不利益な取扱いをしないことも、指針で事業主に求められています。

出典：e-Gov法令検索「青少年の雇用の促進等に関する法律」
出典：e-Gov法令検索「青少年の雇用の促進等に関する法律施行規則」
出典：厚生労働省「青少年の雇用機会の確保及び職場への定着に関して事業主、特定地方公共団体、職業紹介事業者等その他の関係者が適切に対処するための指針」

採用規模と職場環境は別々に読む

企業に求める前に、公開されている情報を先に見ておくと、追加で聞く項目が絞れます。厚生労働省の職場情報総合サイト「しょくばらぼ」は、青少年の雇用の促進等に関する法律などにもとづく職場情報の提供を進めるために運営されています。応募の前に確かめる順序は、次の三つです。

しょくばらぼで公開されている情報を見る
足りない項目を挙げて志望企業に求める
集めた数値を自分の専攻と学位の条件と重ねる

採用者数は新卒採用の規模、離職者数は採用後の離職状況、平均継続勤務年数は在職者全体の勤続傾向を示します。対象が異なるため、三つを足し引きして「何人残ったか」を求めることはできません。志望先を比べる際は、まず募集要項で自分の専攻・学位が応募条件に合うかを確認し、その後に製品分野、採用規模、研修、労働時間などを比べてください。難易度を判断するには、応募者数や選考倍率が企業から公表されている場合に限り、その数値を別に確認しましょう。