現在博士課程に通っている人は、今後の進路について迷うこともあるのではないでしょうか。
民間企業に就職するのか、あるいはポスドクや講師としてアカデミアに残るのか、各進路の特徴を理解しなければ適切な判断を下すのは難しいでしょう。
そこで今回は、助教に焦点を当てて、助教になるために必要なことや具体的な仕事内容、助教のキャリアパスなどを詳しくまとめました。
これから助教になるか迷っている人や、進路を悩んでいる人の参考になれば幸いです。
助教とは
助教とは、大学教授を目指す人の中でも、職位が低い若手の教員が持つ職名です。
「助教」という言葉からは、教授になる少し前の「助教授」という言葉が連想されがちですが、その認識は正しくありません。
助教と似た名前の職位として、「助教授」があります。
しかし「助教授」という職位は2007年の学校教育法改正により「准教授」という職名に変更されました。助教授という職位は、現在はなくなったことも併せて覚えておきましょう。
そのため、職位の序列としては、（助手→）助教・講師→准教授→教授となり、助教は、多くの方が大学教員として最初に就く職位です。
この記事では、以下の項目にまとめて紹介していきます。
- 助教になるには
- 助教の仕事内容
- 助教も研究時間が少なくなっている
ぜひ最後までお読みください。
助教になるためには
公募によっては、博士号を必須としていない場合もあるものの、助教になるには、基本的に大学院を修了して博士号を取得する必要があります。
また、修了後すぐに大学の助教のポストに就けるとは限らず、多くの場合、大学院修了後に、大学や公的研究機関などでポスドク（ポストドクター）として研究業績を積んでいく必要があります。
ポスドクとしてのキャリアを積みながら、助教の公募に挑戦して採用されれば助教となります。
簡単に記載しましたが、実際はスムーズに助教になれる人は少なく、ポスドクとして10年近くの時間を過ごす人もいます。
そもそもポスドク自体が任期付き雇用となるため、予期せず仕事がなくなる可能性はゼロではありません。
したがって、助教になれるのもほんの一握りの人であり、簡単な道のりではないことを覚悟しておきましょう。
助教などの大学教員のポストに応募する際は、博士論文の指導教員や関連する分野の教授職の先生からの推薦状（リファレンスレター）が必要となることもあります。
助教になるためには、時の運や人脈などにも左右されるため、学業とは別に豊富なネットワークを築いておくことが、助教への道のりを開くきっかけとなるといえるでしょう。
助教の仕事内容
助教の仕事内容は、主に「研究」と「教育」の2つが中心です。
助教の場合、仕事の大部分を占めるのが研究であり、自身が決めたテーマに沿って実験や調査を行い、論文を執筆するのが主な仕事といえます。
他の大学教員の職位に比べると、研究にかけられる時間が多いのは、助教ならではのメリットでもあります。
教育の面では、大学での講義を実施したり、実習を行ったりすることもあるでしょう。
助教の多くは教授や准教授の研究室に属するため、教授の講義におけるサポート業務など、事務処理のような仕事も行うことがあります。
試験問題の採点や、研究室にいる学生の指導といったことも仕事に含まれるため、研究業務とのバランスをうまく取る必要があるでしょう。
助教も研究時間が少なくなっている
助教は研究にかけられる時間が多いと説明しましたが、近年は研究にかけられる時間が少なくなっているというデータがあります。
令和元年に報告された令和5年度の文部科学省の調査によると、公立と私立どちらの大学においても、年々研究にかけられる時間は減少傾向にあります。
参考：文部科学省「令和5年度「大学等におけるフルタイム換算データに関する調査（概要）」」
研究時間が減っている理由としては、業務過多が挙げられており、大学の講義や会議などの業務に時間を取られていることがわかります。
また専任職員の不足を理由に挙げている研究者も多く、人材不足も助教の負担になっていることが読み取れるでしょう。
助教の気になる待遇
助教になると年収はどれほどなのか、気になる人も多いと思います。
助教の労働時間や、他の職位と比べたリアルな報酬額などをまとめました。
助教の収入はどのくらい？
令和元年度の学校教員統計調査によれば、助教の平均月給は約35万円となっています。
税金を引くと手取りの金額は28万円前後になると考えられます。
12か月分の給料とボーナス2回分があるとすると、助教の年俸は平均すると560万円前後でしょうか。
さらに、助教からステップアップして講師になると平均月給は約41万円、准教授の平均月給は約46万円、そして教授の平均月給は約56万円になります。
順当に職位が上がっていけば、それに伴い収入も増加していくことが期待できるでしょう。
また、国立大学に勤める助教の平均月給が約38万円、公立大学に勤める助教の平均月給36万円に対し、私立大学に勤める助教の平均月給は32万円となっており、大学の区分別に見ると、国立大のほうが私立大よりも月給が高いことが分かります。
分布を詳しく見ていくと、国公立大学に勤める助教も私立大学に勤める助教も、月給は「30万円以上50万円未満」の階級の人数がそれぞれ、最も多くなっています（図1）。
令和元年度「学校教員統計調査 給料月額別 職名別 本務教員数」より独自に作成
しかし、国立大学では月給が30万円未満の人数の割合については、合計しても国立大学の助教全体の5.3%であるのに対し、私立大学では月給が30万円未満の人数が国立大学と比べて多く、その割合は私立大学の助教全体の約36 %となっております。
令和元年度「学校教員統計調査 給料月額別 職名別 本務教員数」より独自に作成
なお、教授の給料額については、平均月収は国公立大学で約54万円、私立大学で約57万円となっており、助教の場合とは大小関係が逆転しています。
分布を詳しくみると、国公立大学では「50万円以上55万円未満」の階級値が最も多く、次いで「45万円以上50万円未満」となっていますが、分布の広がりは図1の助教と比べるとかなり狭くなっています（図3）。
一方の私立大学では、45万円以上の階級に幅広く分布しており、最も人数が多いのは「65万円以上」となっています。
令和元年度「学校教員統計調査 給料月額別 職名別 本務教員数」より独自に作成
参考：文部科学省 (2021-03-25)「 学校教員統計調査-令和元年度（確定値）結果の概要-」
参考：文部科学省 (2021-03-25)「 学校教員統計調査 / 令和元年度 第２部 大学等の部 教員個人調査 大学」
助教の勤務形態は裁量労働制であることが多い
助教の仕事は裁量労働制という勤務形態が採用される場合が多いです。
裁量労働制とは、労働時間が労働者の裁量にゆだねられる労働契約で、サラリーマンのように勤務した時間分だけ給料が発生するわけではありません。
自分のペースで仕事ができるため、楽な仕事と考えられがちですが、あながちそうでもないことを、助教を目指している人は理解しておいたほうがいいでしょう。
前述の「学校教員統計調査」では職名別の担当授業時数についてもまとめられています。
助教が担当する担当授業時間は教授と比べれば少なくなっていますが、それでも平均4.7時間となっており、課題や試験などの評価や授業準備などを考えるとある程度の時間が研究以外の教育活動に割かれることになります。
当然、それ以外にも学内外の会議などもあり、研究室では若手のスタッフとして雑務を任されることも少なくありません。
そうした中で限られた時間をやり繰りして研究を進めなくてはならないという点は頭に入れておいたほうが良いでしょう。
助教の応募方法と準備のポイント
助教を目指すうえで大切なのは、博士号を取得するだけではありません。実際に助教としてのポストを得るためには、公募情報を探し、必要な書類を整え、面接やプレゼンに備えるなど、準備を整えておく必要があります。
ここでは、助教に応募する際に役立つ実践的なポイントをまとめてご紹介しましょう。
助教の公募はどこで探せる？
助教のポストは、限られた募集枠に多くの応募者が集まるため、情報をいち早く入手することが重要なポイントです。求人情報の告知方法は大学ごとに異なるため、複数の情報源を併用して情報を収集しましょう。
公募情報を探す主な方法は、次のとおりです。
- JREC-IN Portal
- 各大学・研究機関の公式サイト
- 学会・研究分野のウェブサイト
- 指導教員や研究室・共同研究ネットワークからの情報や口コミ
なかでも科学技術振興機構（JST）が運営するJREC-IN Portalは、日本全国の大学・研究機関・企業の研究者や教員向け求人をまとめた公式ポータルサイトとして、研究職希望者の定番ツールです。
助教・講師などの職種をはじめ、分野や勤務地、任期の有無などから検索できたり、プロフィール登録をするとスカウト機能を活用できたりと、多くの方たちに活用されています。
一方で、小規模な大学や特殊分野でのポストは、公式サイトや学会経由でしか公募が出ないケースもあるため、複数の方法を併用するのがおすすめです。
日頃から気になる大学のホームページを定期的にチェックする習慣をつけておくと、レアな求人募集も見逃さずに済むでしょう。
助教に応募する際に必要な書類と作成のコツ
助教の公募に応募する際には、複数の書類をまとめて提出する必要があります。
どの大学でも基本的な書類は共通していますが、募集要項によってフォーマットや提出内容が細かく指定されることが多いため、必ず応募先の指示を確認しましょう。
ここでは、多くの大学で提出が求められる代表的な書類をまとめました。
- 履歴書
- 教員個人調書
- 教育研究業績書（研究業績や教育歴を含む）
- 推薦状（リファレンスレター）
- 着任後の教育・研究計画
- 主要業績の抜き刷り
これらの書類は、研究者としての実績だけでなく、教育者としてどのように貢献できるかを示すうえで重要な書類です。特に研究業績書や教育・研究計画は、選考委員が最初に目を通す重要な書類なので、わかりやすく、正確にまとめる必要があります。
また、推薦状は、依頼から完成までに時間がかかるケースも多いため、応募すると決断したらなるべく早めに推薦者に依頼しましょう。
面接・プレゼン審査で重視されるポイント
助教の公募で書類選考を通過し、面接やプレゼン審査に臨む際は、評価されるポイントを押さえることが大切です。面接やプレゼン審査は、どうしても緊張してしまいがちですが、自分の研究や教育への思いを自分の言葉で誠実に伝えるように意識しましょう。
ここでは、実際の面接でよく質問されるテーマをもとに、「助教の選考において何が重視されるのか」「どのような準備を進めるべきか」をまとめてみました。
- 志望理由・自己紹介の明確さ
- 研究過去・現在・未来のストーリー性
- プレゼンの構成力と伝える力
- 教育観・学生対応に関するセンス
- 機関とのフィット感・相性
- 問いへの準備と柔軟性
上記のポイントは、応募者が研究者としての実力だけでなく、教育者としての姿勢や将来性をどれだけ具体的に示すうえで大切なものです。特に研究内容の説明は、専門外の教員にも理解してもらえるようなわかりやすい言葉や表現を心がけるように意識しましょう。頭の中でイメージするだけでなく、実際に言葉にしてアウトプットする練習を重ねて臨んでください。
また、プレゼンは制限時間が短いケースも多く、「導入・背景・研究の目的・成果・今後の計画」という流れで整理するのが効果的です。
さらに、質疑応答では、答えに迷った場合でも慌てずに、論理的に考えを伝えようとする姿勢が評価されるケースも多くみられます。大切なのは、上手な言葉を並べることではなく、質問の意図を理解し、自分の考えを筋道立てて説明できるかどうかです。
日頃から研究内容や教育方針を整理し、自分の言葉で表現する練習を積み重ねておくことで、本番でも落ち着いて対応できるでしょう。
公募の倍率や募集時期の目安
助教の公募は、大学や分野によって募集のタイミングや競争率が大きく異なります。
一般的には、募集は例年10月以降の秋から冬にかけて集中しており、翌年度4月の着任を見据えたスケジュールが多くなっています。特に文系分野では、冬期に募集が出そろうケースがよく見られます。一方、理系分野では研究プロジェクトの予算や設備の都合から、春から夏にかけて募集が出るケースも珍しくありません。
倍率は大学の規模や知名度、分野によって大きく変わりますが、人気の大学では数十倍に達することもあります。理系では実験設備や研究室の受け入れ枠が限られているため、ポストをめぐる競争が激化する傾向があります。反対に文系では、そもそもの募集枠が少ないため、より高倍率になりやすいのが特徴です。
ただし、これらはあくまで目安であり、年度ごとに募集状況は変動します。気になる大学や分野の公募実績を日頃からチェックし、早めに情報をつかむことが重要です。
助教として働くうえで知っておきたいポイント
助教としてのキャリアをスタートすると、研究活動だけでなく授業や学内業務、さらには私生活との両立など、想像以上に幅広い課題に直面することもあるでしょう。
研究の成果を積み重ねながら教育や雑務を効率よくこなすためには、事前に働き方の特徴を理解し、自分なりの工夫を取り入れることが大切です。
ここでは、助教として日々の業務を円滑に進めるために押さえておきたいポイントを紹介します。
研究と授業・雑務の時間のバランスを意識する
助教は研究だけでなく授業準備や学生指導、会議・委員会などの雑務も多く、研究時間が思うように確保できないと感じるケースも少なくありません。そのため、1日や週、月単位でのスケジュール管理や業務ごとの時間配分を意識することが重要です。
授業と研究テーマを関連づけて効率を上げたり、TAや事務スタッフのサポートを活用したりする工夫も役立ちます。限られた時間を見える化し、研究や教育、雑務のバランスをうまく整えることが、助教として成果を出すための第一歩といえるでしょう。
研究費や外部資金を確保できるよう工夫する
助教として研究を続けるためには、大学からの予算だけに頼らず、自分で研究費を集める力が必要です。
まずは、学内のスタートアップ予算や小規模な助成金を活用して実績をつくることから始めていきましょう。実績ができると、その後の科研費（科学研究費助成事業）といった大きな外部資金にも挑戦しやすくなります。
申請書を作成するときは、研究の目的、意義、独創性、実現可能性を簡潔かつわかりやすく説明することが重要です。
また、過去の採択例を参考にしながらブラッシュアップしながら申請経験を積むことで、安定して研究を進めるための基盤づくりにつながるでしょう。
ワークライフバランスの取れた働き方を意識すべき
助教は研究・授業・学生指導・会議など業務が多岐にわたり、忙しさから生活のリズムが乱れやすい職種です。長く活躍するためには、仕事と私生活のバランスを意識して無理をしない働き方を意識することが欠かせません。
近年は、学内保育施設の運営やベビーシッター派遣の割引制度、大学入学共通テスト期間の一時保育など、男女共同参画の推進に取り組む大学も増えています。こうした制度を積極的に活用することで、育児や家庭と両立しやすくなり、安心して研究・教育に取り組む環境を整えるのもおすすめです。
また、オンとオフを上手に切り替えるために、休暇の計画や勤務時間外の過ごし方を工夫することも大切です。安心してキャリアを続けるためには、制度を上手に活用しつつ、無理のない働き方を確立していきましょう。
助教のキャリアパス
助教としてキャリアをスタートした後、どのようにステップアップしていけるのか気になっている方も多いでしょう。
大学教員として教授を目指す道だけでなく、研究の経験を活かして民間企業へ転職する選択肢もあります。
ここでは、助教の具体的なキャリアパスについて詳しくみていきましょう。
すべての助教が教授になれるとは限らない
助教職に応募することを考えている人は、最終的に大学教授になりたいと考えている人がほとんどだと思います。
しかし、必ずしも教授になれるとは限りません。
大学教授になるには、そもそもポストが空くかわからない講師、准教授へのステップアップが必要です。
タイミングよくポストが空けば昇格できるかもしれませんが、上のポストがつまっている場合は順当に昇格し続けるのは難しいでしょう。
突出した実績を持つ場合は若いうちに教授職に就くこともありますが、多くの場合は40代から50代になって教授のポストに就けるといわれています。
民間企業へ転職する際のコツ
なかなかアカデミアで昇進ができないときは、民間企業へ転職するのも一つの手段です。
民間企業に転職するためには、自身の経験が活かせる業界を選ぶのが無難な方法です。
研究を通じて磨いてきた自分の専門性や語学力が長所になる仕事を探してみるといいでしょう。
専門領域だけでなく分野全体の広い知識や応用した事例があると評価されるでしょう。
また、海外の論文が読めるなどの語学力がある人を求めているところもあります。
汎用性の高い知識やスキルがあれば重宝される可能性があるでしょう。
応募する際は、書類を漏れなく作りこみ、これまで得た知識や経験がなぜ仕事に活かせるのか、具体的な理由を書くようにしましょう。
即戦力として企業の売上に貢献できることがわかれば、中途でも採用される確率は上がるはずです。
もし研究職の採用枠が少ない場合や、なかなか転職先が見つからないときは、少し幅を広げて探してみることもおすすめです。
マーケティングや企画などを行っている職種なら、研究活動の中で実践してきたPDCAサイクルの考え方を活かせるかもしれません。
自分のやりたいことや、持っているスキルに合わせて、柔軟に選択肢を広げるようにしてください。
ポスドクや特任助教との違い
助教という言葉は知っていても、具体的にポスドクや特任助教と何が違うのか、きちんと説明できない人もいると思います。
ポスドクと特任助教、テニュアトラック助教、それぞれとの違いを詳しく紹介していきます。
ポスドクとは
ポスドクとは、博士課程を修了した後に「博士研究員」として、大学教員になるための研究を積む人のことを指します。
任期付きの研究員として採用されるので、一つのプロジェクトが終わると次のポストを探したり、教授などに枠を紹介してもらったりする必要があるのが、ポスドクの難しいところです。
ポスドクのうちにどれだけ実績を上げられて、豊富な人脈を作れるかが、それ以降のアカデミアにおけるキャリアを左右するといってもいいでしょう。
特任助教とは
特任助教とは、特定のプロジェクトのために雇われた任期付きの助教のことを指します。
待遇や条件は勤務先によってさまざまですが、共通しているのは任期があるという点で、プロジェクトが終われば、特任助教としての契約は終了します。
予算がないプロジェクトの場合は、任期終了後に契約の更新もできない可能性があるので、注意しなくてはいけません。
しかしながら、学位取得後、自立した研究者としてのキャリアを歩み始める時期に、1つのプロジェクトに関わることができるのは大きな利点と言えそうです。
任期中に研究成果が求められる一方で、受け入れ先の研究室にとっても重要な役割を担うことになります。
得られた研究成果を有名な国際雑誌で論文化することができれば、自分自身の業績にもなり、今後のキャリアパスにおいてもポジティブな要素になります。
テニュアトラック助教とは
近年はテニュアトラック制度によって採用される助教も増えています。
テニュアとは、任期の定めがない終身雇用が前提のポストです。
テニュアトラック制度はテニュアを得る前の若手研究者を任期付きの助教として採用し、独立した研究室を与えることで研究に専念できる環境を提供する制度です。細かな条件は大学によって違いますが、基本的には5年間程度の任期付きの助教であり、任期終了時の最終審査に合格すれば任期の定めがない准教授や教授などのテニュアポストに登用されます。
最終審査では、任期中に筆頭著者や責任著者として執筆した論文の数、獲得した外部研究資金などが審査されます。
大学によってはテニュア教員から手厚く研究のサポートをしてくれたり、メンターとしてアドバイスを受けられることもあります。
テニュアトラック助教のポジションは、限られた任期の中で一定の研究業績を求められますが、最終審査に合格できれば任期のない安定したポジションを獲得できます。
テニュアトラック制度についてはこちらの記事もチェックしてみてください。
まとめ
この記事では助教の仕事内容や待遇、仕事を得たあとのキャリアパスなどについて解説しました。
助教は限られた人が就ける仕事の一つではありますが、研究が好きな人や、天職に感じられる人にとっては、この上ない喜びを感じられる仕事です。
助教から准教授、教授とステップアップできれば、研究テーマを極められるだけでなく、年収アップも期待できるでしょう。
また、最近ではアカデミアから民間企業に転職する人も増えているので、選択肢は幅広いと前向きにとらえていいでしょう。
自分に合った仕事と、進むべき道をよく考えて、後悔のない選択をしましょう。
