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※日本マーケティングリサーチ機構調べ
※調査概要:2021年9月期_ブランドのWEB印象調査

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企業情報

株式会社ホジョセン

株式会社ホジョセン

コンサルティングファーム・ベンチャーキャピタル シンクタンク
当社は顧客課題を社会と人間の営みの観点で解明し、顧客の業績向上を支援しています。

私たちは顧客の支援に際し次のように考えます。これは研究活動と類似性があるため、大学院生を積極採用しています。

①真に解くべき問いを設定する
②問いを検証可能な粒度の問いに分割する
③問いに対して答える
④問いに対する見解を元に顧客のビジネスに対する提言を行う

研究を心から楽しめた方のご応募をお待ちしています。
    • 外資系コンサルと戦えるサービスを提供

      サービスの概要は弊社のウェブサイト(https://www.hojosen.co.jp/service/)を見ていただくとして、ここでは他社と比較した違いについてご説明したいと思います。

      まず、クライアントから競合として挙げられるのは広告代理店と戦略系コンサルティングファームです。

      広告代理店は主にストプラ(Strategic Planning)領域での競合となっており、広告代理店よりも市場理解や産業構造理解のウェイトが高くマクロな視点でのマーケティング戦略を提案しています。クライアントの戦略立案を請け負った後に、その実行フェーズとして広告代理店と協働することもあります。

      戦略系コンサルティングファームは、提供サービスが当社視点では最も重なると考えています。戦略コンサルティングファームの方が対応する領域が圧倒的に広いものの、当社はマーケティング領域に特化することで戦略コンサルティングファームレベルのサービスを戦略コンサルティングファームではオファーできない費用感で提供できています。実際に当社の最終提案を外資系戦略コンサルティングファームのそれとを比較し、クオリティの観点で遜色がないという評価をクライアントからもいただいています。

    • 幅広い業界の大手企業と働ける

      ホジョセンは市場や消費者の観点からクライアントのビジネスを深く理解した上で実現可能な戦略を提案するため、クライアントは確度の高い意思決定ができます。それにより事業リスクを抑えることができるため、結果的に大企業からご依頼をいただくことが多く、クライアントの約8割が上場企業となっています。

      また、ホジョセンは特定の業界に関する知見や経験ではなく、問題解決の思考法とマーケティング知見に基づいてサービスを提供しています。ですので、幅広い業界のクライアントとプロジェクトを進めています。もちろん、クライアントと対等にディスカッションできる程度の業界知識は必須なので、自身が受け持つクライアントの業界については常に知識をアップデートしておかなければなりませんし、新しいクライアントに出会うたびに業界知識を詰め込む必要があります。これまで知らなかった業界について学び、ディスカッションができるので好奇心旺盛な方や学習意欲の高い方には楽しい環境だと思います。

      これまでのコンサルティング経験業界は、官公庁、経済団体、学校法人、インフラ、メーカー(電気機器・住宅・食品・飲料・化粧品・日用品・ファッション)、IT サービス、情報サービス、医療、小売、飲食、ホテルなど多岐に渡ります。

    • 豊富な成長機会がある

      オンボーディングカリキュラムより一部抜粋

      ホジョセンは、「高度に知的な楽しい毎日を送る」をミッションのひとつと定めており、個人が成長できる環境を提供することにコミットしています。この環境を活かすために、ぜひオーナーシップを持って業務に取り組んでいただきたいと考えています。以下に当社が提供する成長環境のご説明をします。

      Off-JTとしては、オンボーディングプログラムの提供、週2時間程度の勉強会の開催(就業時間中に行います)、外部研修の受講などを提供しています。過去にはワークショップのスペシャリストによる研修、講師による大学初級程度の数学講義、統計思考院によるリーディングDATへの参加などがあり、マーケティング周辺領域の研修は外部にお願いすることが多くなっています。

      OJTは、プロジェクトや社内活動に参加することによって提供されてます。入社直後からプロジェクトを部分的にお任せしていることも含め、思考・アウトプット・責任の観点で常時フィードバックが提供されます。当社に依頼される仕事は難易度が高いことも多く、頭が沸騰するような仕事に向き合うことができるのも、貴重な成長の機会であると考えています。

      また、当社は小規模な会社ですがナレッジマネジメントにも注力しています。たとえば創業以来当社がクライアントからいただいたご質問はデータベースとして保存されており、その数は1,500件(2023年11月現在)にもなります。検索も容易となっており、プロジェクトにおける重要な知識源として活用されています。ナレッジマネジメントデータベースによって、プロジェクトに参加していなくてもその知見を取り入れることができ、当社スタッフの成長に寄与していると考えています。

      重要なこととして、当社は成長環境と機会の提供にコミットしますが、成長自体は個々人の責任であるとも考えています。組織に属すれば成長させてもらえるというマインドセットではなく、当社が提供している機会を最大限活かして自律的に成長する意思も必要です。

    • ひとりひとりの影響力が大きい

      採用サイト(https://www.hojosen.co.jp/recruit/)を見ていただければ分かると思いますが、ホジョセンはとても小さな規模で運営している会社です。大企業ではひとりひとりが全社業績にどのように影響を与えているかは非常に見えづらいでしょうが、当社ではひとりひとりの働きが分かりやすく業績という数字で表れます。入社直後であっても、アシスタントとしてではなく一人の社員として仕事をお渡しするため、プロジェクトを進めるにあたってそれぞれがオーナーシップをもって遂行することが求められます。もちろん、適切なヘルプを要求してもらえれば全力でサポートします。

      また、入社直後のメンバーでも当社の顔として振る舞うことが求められます。ケイパビリティに合った機会でクライアントとの議論をリードしていただくことになるので、前に出てプロジェクトを動かす楽しさを早い段階で感じたい方にはぴったりです。

      影響力の大きさは、プロジェクトにとどまりません。アルバイトのスタッフからの提案で新たな福利厚生を設けたこともありますし、ひとりのスタッフの環境の変化に会社として新たな仕組みや制度を導入したこともあります。ひとりひとりが会社の経営にも影響を及ぼしていることを実感いただける環境だと考えています。

    • 理不尽さを徹底的に排除している

      ホジョセンは、働くうえで理不尽なことがあってはならないと考えています。当社で働くメンバーはすべて「市場と消費者の視点をベースに、クライアントのビジネスに資する驚きと発見を提供する」「高度に知的な楽しい毎日を送る」という2つのミッションの実現のためだけに時間を使うべきであり、これらに寄与しない時間は徹底的に排除されるべきだと考えています。その最たるものが、理不尽さです。

      社内における理不尽さの排除について例を挙げてご説明します。当社で働くにあたり数多くのフィードバックをする/もらうことになりますが、フィードバックはアウトプットや行動に対してすべきであり個人の人格に対して行ってはならないと強く考えています。当社は個人攻撃を一切排除します。個人のケイパビリティに言及する必要がある場合においては、具体的な行動やアウトプットをもとに当人が身につけるべきケイパビリティとして議論されるべきだと考えています。同時に、フィードバックや議論は非常にローコンテクストなものとなります。辛辣な会話がなされているように感じる方もいるとは想像しますが、これは当社のメンバーがバリューのひとつであるPursue the most excellentを体現している姿だと言えるでしょう。

      もうひとつ例を挙げます。当社では、パソコンの性能によって生じる待ち時間を理不尽なもの(避けられるのに避けていないもの)と考えています。コンサルティングメンバーは平均すると2年に1度程度のPCのアップデートを行い、快適な作業環境を提供しています。中小企業における一括償却の壁である30万円という制約を設けることもなく、必要なスペックのPCを提供しています。もちろん、不必要にハイスペックなPCを提供するわけではありません。

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