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※日本マーケティングリサーチ機構調べ
※調査概要:2021年9月期_ブランドのWEB印象調査

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企業情報

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第一三共株式会社

医薬品 研究開発
第一三共は、未治療の疾病に対応するため、グローバルに革新的な医薬品を提供しています。特に、日本・欧米・中国を中心に活動し、健康ニーズに応えています。現在は「サステナブルな社会の発展に貢献する先進的グローバルヘルスケアカンパニー」を目指し、がん領域に注力しています。低分子医薬や抗体医薬の強みを活かしつつ、がんウィルスや細胞治療などの新技術も研究しており、近年では、特にADC技術が注目されています。
    • 第一三共の使命

      世界には未だに治療満足度が不十分であったり、治療方法が確立していない多くの疾病が存在しています。第一三共は新薬メーカーとして人々の健康で豊かな生活に貢献するために、市場規模が大きい日本・欧米・中国を中心に、グローバルに革新的な医薬品を提供すべく取り組んでいます。

    • 第一三共の挑戦

      近年、がんの治療においてはがん免疫や細胞治療などの新たな治療薬、治療法が生まれてきました。しかし、がんの克服にはまだまだ遠く、未だアンメットメディカルニーズの高い領域であり、さらに効果の高く安全性の高い薬剤、治療法が望まれています。第一三共は2025年の目標に「がんに強みを持つ先進的グローバル創薬企業」を掲げています。また、がん領域以外にも希少疾患や中枢神経疾患、ワクチンなどのスペシャルティ領域の医薬品創製にも取り組んでいます。2025年現在、各国市場に適合したリージョナルバリュー製品や、グローバル製品候補を複数持ち、標準治療を変革する先進的な製品・パイプラインが充実しています。

      ・世界から高く評価される「ADC技術」
      ADC(Antibody-Drug Conjugate)の技術は世界から注目を集めており、現在は、その技術を応用した5つのADC(5DXd-ADCs)に注力し、適応拡大に向けた取り組みを加速化させています。がん領域を中心とした製品をグローバルに展開することで、2025年には売上収益2兆円(がん領域:9,000億円以上)を目指しています。がん領域での革新的な医薬品を継続的に上市させるとともに、現在はさらにその先の2030年ビジョン「サステナブルな社会の発展に貢献する先進的グローバルヘルスケアカンパニー」を掲げて事業活動を推進しています。

      ・第一三共のDX推進
      第5期中期経営計画(2021年度-2025年度)において、計画達成と成長ステージへの移行を支える基盤の一つとして、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進を掲げています。このDX推進の目的は、データ駆動型経営の実現と、先進デジタル技術による全社の変革を進めることにあります。その取り組みが評価され、2023年、2024年には「DX銘柄」にも選定されています。

    • 第一三共の働く環境

      やりがいをもって活き活きと働く社員の力は、企業理念を実現するための「最大の推進力」です。人材を経営上の最も重要な資産と位置づけ、多様性ある働き方を支援する制度や職場環境づくりを目指しています。第一三共グループでは、以下に示す様々な評価をいただています。

      ・プラチナくるみん
      仕事と出産・育児の両立支援の面では、2009年より子育て支援に取り組む企業として継続的に厚生労働省から認定マーク「くるみん」を取得し、2019年2月にはその最上位である「プラチナくるみん」取得も認定されました。

      ・えるぼし
      仕事と育児・介護の両立について、法定水準を超える育児・介護休業や半日単位でも取得可能な看護・介護休暇などを設けており、2018年5月には女性活躍推進法に基づく認定「えるぼし」の評価(認定段階3)を取得しています。

      ・Nextなでしこ 共働き・共育て支援企業
      経済産業省と東京証券取引所が選定する「なでしこ銘柄」の併設として、令和5年度から選定が開始された制度で、共働き・共育てを可能にするため、性別を問わない両立支援の取り組みが特に優れた企業として評価されています。

      ・健康経営優良法人2023 ~ホワイト500~
      ・健康経営銘柄
      「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面においても大きな成果が期待できる」との基盤に立って、従業員の健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践する優良な健康経営を実践している法人として、6年連続となる「健康経営優良法人2023 ~ホワイト500~」に認定されました。さらに、2024年には、その中でも、各業種で特に優れた会社が1社のみ選出される「健康経営銘柄」にも選出されています。

      ・PRIDE指標
      LGBTなどのセクシュアルマイノリティに関する取り組みが評価され「PRIDE指標2024」を4年連続ゴールド受賞するなど、ダイバーシティを推進しています。

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