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※日本マーケティングリサーチ機構調べ
※調査概要:２０２１年９月期_ブランドのWEB印象調査

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企業情報

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株式会社メンテック

化学機械・エンジニアリング・プラント研究開発

私たちは、製紙会社における古紙リサイクル抄紙の課題をはじめとし、自社開発した技術でお客様の課題を解決するコンサルティング・パートナーです。
お客様の生産現場に寄り添い、日々変化する課題を解決する薬品・装置・システムを提供し、お客様に採用された後も安心・安全に継続使用いただくためのテクニカルフォローを施す。この一連によってお客様の生産性を向上させることがメンテックのソリューションです。

企業・研究機関	株式会社メンテック
URL	https://www.maintech.co.jp/recruit/
資本金	1億円
所在地	〈国内〉 ■東京本社東京都千代田区丸の内1-6-5 丸の内北口ビルディング2階 TEL　：03-5220-4710 ■技術開発センター静岡県富士市依田橋町9-22　→　2024年12月移転予定 TEL　：0545-51-8941 □北海道営業所：北海道苫小牧市 □関西営業所：大阪府大阪市 □四国営業所：愛媛県四国中央市 □九州営業所：福岡県福岡市〈海外〉 ■明答克商貿(上海)有限公司（中国現地法人） ■Maintech Europe GmbH（欧州現地法人） ■Maintech USA Corporation（北米現地法人）
設立年月日	1967年10月1日
事業内容	・抄紙機汚れ防止に用いる薬品・装置・方法の開発・販売・IoT・AI技術を用いたリサイクル製紙システムの開発・販売・古紙リサイクルをはじめとした課題に関するコンサルティング ----- 私たちのお客様である製紙会社が抱える課題の一つに、古紙（段ボール・雑誌などの使用済みの紙類）リサイクルにおける『汚れ』の問題があります。森林資源を含む環境保全という世界的な課題に対して古紙リサイクルは待ったなしですが、古紙には印刷のインクや接着剤など異物が含まれており、これが製紙マシンに汚れとして付着して生産する紙の品質不良や生産中におけるトラブルを引き起こし、製紙マシンの生産効率を大きく低下させています。私たちはこの課題に対して50年以上にわたって取り組み、製紙マシン汚れの改善、生産性向上に向けたソリューションを独自に開発し続けてきたプロフェッショナルです。現在、世界の製紙会社130社以上のお客様に、生産と経営に関するソリューションを提供しています。当社の事業は、製紙プロセスの中でも特に生産性に影響するマシン汚れと欠点・断紙の防止をテーマに、薬品・装置・方法の3つの製品によってソリューションを提供しています。当社の事業が関係する最大のマーケットは、紙（主に段ボール）です。その生産量によって当社も大きな影響を受けるわけですが、アジア・インドでの経済発展を中心に紙の需要は世界的に伸びています。とくに、IoT化の影響は大きく、印刷用紙が減少する一方で、eコマース向けの段ボール用紙は世界中で増加しています。一方、SDGs など地球環境を守る活動の下で森林保護やプラスティックごみによる海洋汚染が訴えられる中、世界的に古紙利用促進がクローズアップされています。また2021年1月からの中国の古紙輸入禁止政策により、アメリカやヨーロッパでは古紙を積極的に利用する動きが加速しており、社会的なリサイクルの再構築や古紙利用技術の改善がさらに求められるようになってきています。ただ、古紙リサイクルを進めていくということは、何度もリサイクルされる古紙が増えて、その汚れが蓄積し繊維の劣化が進んでますます品質が悪くなるということが懸念されます。中でも、古紙に含まれる異物、とくにガムテープやラベルなどの粘着剤が混入することによって生産そのものが難しくなり、製紙会社の負担が増えているのです。つまり、処理プロセスが増えたり、新たなノウハウが必要になったり、結果、生産効率が下がって、エネルギーコストも増加するというのです。そこで、それら生産上の諸問題、その中心となる欠点・汚れなどの問題を解決してきた当社の技術が、いよいよ世界的に欠かせないものになってきています。少なくとも、当社の現在の製品ラインナップが、段ボール原紙を初めとする板紙マシンでは、すでに日本でほぼ100%、アジア・オセアニアで70%以上という高いシェアを占めている実績がそれを証明しています。欧米市場においても、2020年にヨーロッパ、2022年にアメリカに現地法人を設立し、世界のお客様への貢献をより一層深めています。
代表者名	代表取締役社長　関谷宏
従業員数	137名
平均年齢	36.0歳
採用実績校	＜大学院＞青山学院大学、秋田大学、埼玉大学、静岡大学、信州大学、中央大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、鳥取大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、北海道大学、横浜市立大学　他＜大学＞亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、桜美林大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、神田外語大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、静岡文化芸術大学、芝浦工業大学、下関市立大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東洋大学、常葉大学、獨協大学、鳥取大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学　他
主要取引先	■国内（五十音順・敬称略）イデワコー(株)／エリエールペーパー(株)／王子製紙(株)／王子ネピア(株)／王子マテリア(株)／興亜工業(株)／新東海製紙(株)／大王製紙(株)／中越パルプ工業(株)／鶴見製紙(株)／ニットク(株)／日本製紙(株)／日本製紙クレシア(株)／北越コーポレーション(株)／レンゴー(株) 他（78社・122工場） ■海外山鷹集団、Lee & Man、景興、栄晟、中山聯合、福建聯盛、黄涌集団、世紀陽光、永豊余、正隆、栄成（中国・台湾）、SCG Packaging（タイ・ベトナム・フィリピン）Kraft of Asia Paperboard & Packaging（ベトナム）、GS Paperboard ＆Packaging（マレーシア）、Muda Paper（マレーシア）、PascorpPaper（マレーシア）APP（インドネシア）、Astron Paper & Board（インド）、Australian Paper（オーストラリア）、DS Smith（フランス・スペイン）他（58社・73工場）
グループ会社・関連企業・関連研究機関

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