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株式会社日経BP

理系の専門記者が活躍する、ユニークなデジタル・メディア・カンパニー

専門情報を多彩なメディアとサービスで提供


日経BP社は、他に類がないユニークなメディア・カンパニーです。1つは「経営情報」「技術情報」「生活情報」という3つの専門情報をビジネスパーソンに向けて展開していること。しかも雑誌・書籍などの印刷メディアだけでなく、Webサイトやメールマガジンなどのデジタルメディア、セミナーや展示会などのリアルのイベントなど、多彩なメディアやサービスで提供しています。また、経験を積んだ専門記者を中心に専門研究所を設立しました。ここではクライアント企業の個別の課題に対してきめ細やかに調査・研究を進めながら新たなイノベーションの実現をサポートしています。
デジタル化でも先行し、1990年代初めにはインターネットによる情報発信を開始。主要20サイトの合計PVは月間1億3,000万、ユニークブラウザは1,800万を数えるまでに成長し、雑誌のデジタル化も急速に進めています。そして今後、「デジタル・メディア・カンパニー」を合言葉に、従来の枠にとらわれない新規事業の展開を計画しています。

理系出身者が専門記者として活躍


日経BP社の特徴は「専門、先端、先見」の3つ。社員は、それぞれの分野に特化した「専門性」を持っています。専門性を持つことで各分野のトレンドをいち早くキャッチし、「最先端」の情報を入手。そして蓄えた専門&先端情報をもとに未来を予測することで、「先見」を生み出します。社内には、理系出身の専門記者が数多いのも大きな特徴で、工学やコンピュータ、建築、医療など多岐にわたる分野で、修士号取得者が活躍しています。情報処理技術者や一級建築士など有資格者も少なくありません。専門記者だからこそ知り得る情報源にアクセスし、各分野のビジネスパーソンが納得し、役に立つと感じる記事を執筆し、紙媒体だけでなく、ウェブ媒体、イベントなどで発信しています。

始まる「働き方改革」、進む日本経済新聞社との交流


 日経BP社はまもなく、創業50周年を迎えますが、非常に柔軟な社風・風土を備えています。現在も、新規事業に関して社員のアイデアを募るなど、より良い意見・発想を吸収する社風が根づいています。また、働く環境としてもワークライフバランスを重視し、各種支援制度や休業制度などが充実。多くの制度が法律で決めた以上の水準となっており、仕事に必要な知識やスキルの習得に関する費用の半分を、会社が負担する自己啓発制度もあります。今後は「働き方改革」をさらに進め、長時間労働の是正、育児・介護と仕事の両立支援の充実など『日経グループの働き方先進企業』をめざして網羅的、総合的な取り組みを始めました。
 また日本経済新聞社との交流も活発化しており、日経BP社の専門記者が持つ知識と情報を日本経済新聞やNIKKEI NETから発信する機会も増えています。


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