大学院出身社員インタビュー 【情報通信系】

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デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社

Empowering the digital future デジタルの未来に、もっと力を。

インターネット広告のあらゆる領域に対応し、デジタル社会の未来に活力を与える


DACでは、「Empowering the digital future デジタルの未来に、もっと力を。」というブランドスローガンのもと、インターネット広告取引をはじめとした、あらゆるデジタル広告ビジネスを展開。インターネット広告の黎明期である1996年に誕生してから20年以上、業界のパイオニアとして成長してきました。

これまで培ってきたデジタルエキスパートとしての知見が生み出す、未来を見据えた創造性ある提案力、またそれを裏付ける技術力が私たちDACの武器です。

めまぐるしいスピードで進化を続けるデジタル社会の中で、常に新たなチャレンジを続け、次なるステージに向けてより活力ある未来を目指し、新たなスタートを切っていきます。

アドテクノロジーの劇的な進化


インターネット広告の世界は、生活者ニーズの変化やデジタルデバイスの進化に合わせ、現在もなお加速度的な変化を続けています。「データサイエンティスト」「ネイティブ・アド」「スマートテレビ」「RTB」どれを取っても数年前までは聞き慣れない言葉でした。それが今はあたりまえとなっています。これほどまでに変化の速い市場はあるでしょうか?アドテクノロジーの魅力はまさにここにあります。

近年注目されているトピックスと言えば、運用型広告のさらなる拡大に加え、DMPというデータを収集し活用できるプラットフォームの登場です。これによってデータを用いたより高度なマーケティング活動が普及し始めています。

このような潮流に先駆け、DACでは最先端のアドテクノロジーを駆使した広告プラットフォームの開発に注力し、「MarketOne®」「AudienceOne®」「FlexOne®」「DialogOne」をはじめとする、様々なソリューションを提供。変革期を迎えているこのインターネット広告市場の発展をサポートしています。
特に「DialogOne」では、生活者と企業のOne to Oneコミュニケーションを実現する対話型AI機能等の開発を行い、人工知能を用いてビックデータを分析し、広告ターゲティングの最適化・効果の最大化に力を入れています。また、データを活用した自社商品開発や特許の取得、外部パートナーとのアライアンスやデータ連携、データ解析共同研究など、ビッグデータの取り組みを推進しています。

私たちの保有する圧倒的な情報量や長年培ってきた技術力は、時代を先読みし業界をリードしてゆく原動力となり、また新しいテクノロジーの誕生が、インターネット広告ビジネスをまた新たな時代へと推し進めていくのです。

自由な開発スタイルが新しいビジネスモデルを生む


開発エンジニアの平均年齢は32歳。自主的な提案大歓迎!という自由な風土の中、最先端のアドテクノロジーを活用したソリューションなど、事業をより良くするための開発提案を、自由に、スピード感を持って行っています。

インターネット広告業界のデファクトスタンダードともいえる自社サービスの開発を、長期的に手掛けていく環境があり、メディアプランニングシステム、アクセス解析ツールなどのマーケティングソリューションや、PC/スマートフォン向け広告配信システムなど、当社の既存事業、新規事業を支えるシステムの設計・開発・運用を担当していきます。

また当社は、ユニークブラウザ数4億を超えるオーディエンスデータやアプリデータを保有し、格納するデータ量が1兆レコードを超える、DMP(データ・マネジメント・プラットフォーム)として国内最大級のデータ量を扱う「AudienceOne®」を開発提供しており、広告自動取引を活性化させるプラットフォームとして活用していくのはもちろんのこと、データ解析チームと開発チームが連携することによって、今はない新しいビジネスモデルを生み出すべく、日々探究を重ねています。

自社のシステムで利益を創出するためには何が必要か。事業全体を見渡し課題発見から解決策の創出を担う。人に動かされるのではなく、自ら行動することで生み出される“ビジネスを動かす実感”を体験できます。

広告×テクノロジー×グローバル


DACがグローバル展開を開始したのは2005年、中国市場への進出でした。ここで培ったノウハウをもとに、2012年からはASEAN地域へもビジネスを拡大。“プラットフォームビジネス”をキーワードにASEAN各国でのサービス展開を進め、まだまだ広告市場の成長が期待されるグローバル市場において、インターネット広告の新しい潮流を作り出そうと注力しています。

特にテクノロジー面では、インターネット先進国であるアメリカをはじめとした海外の様々な最新技術に対して、常に情報収集・発掘活動を行っており、最先端のテクノロジーをいち早く積極的に国内展開できるよう活動しています。


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